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(11/07) 太陽で活動する宇宙存在たち
(11/06、07追加) 「被爆国日本」を「原発大国」に造り上げた深層
(11/07) 太陽で活動する宇宙存在たち
(Q) ホームページを読ませていただいています。
NASAのホームページに「太陽フレア」の記事が出ていました。
（原発が）核融合反応中に太陽フレア（プラズマ）が襲った場合、誘爆という可能性はあり得るのでしょうか？
もし何かご存知のことがあれば教えていただきたく思います。
(A) 拝見しました。
太陽フレアが引き起こす顕著な物理現象としては、オーロラの多発や南下、地球電離層との相互作用による電波障害、そして稀に誘導電流によって起こる大停電が主なものです。それが、（「核融合反応」ではなく）「核分裂反応」を起こしている原発に影響して「誘爆」させるようなことはありません。
太陽活動や太陽放射は、実際には、惑星住民への精神な影響も含めて多面的な狙いがありますが。
太陽を灼熱の世界と見るのは、太陽を、物質界のみに執着する人類科学の知見と同レベルの天体と定義して、地球次元の視点や物差しで、推定したり観測したりするからです。
人類が進化して太陽の波動レベルに近づけば、太陽を「素晴らしい緑の星」と認識するようになるでしょう。
次をご覧ください。
http://www.youtube.com/watch?v=KucBPnoKNpg&feature=fvwrel
http://www.youtube.com/watch?v=4s6DVpDya9c&feature=related
太陽の周辺に、多数の地球サイズの球体（UFO）が見られます。彼らは、太陽の巨大な重力（引力）に引き込まれることもなく（その高熱で溶融されることもなく）、悠然と滞空（または停泊）しています。
これらは、NASAの太陽観測衛星「ステレオ（STEREO：Solar TErrestrial
RElations Observatory）」の成果として2010年1月に公開された映像から見出された「不都合な事実」を集めたものです。
これについてNASAは、機器の故障によるものと説明してHPから削除し、同系統の映像公開を中止しました。
「ステレオ」は現在も「活動」しており、NASAのHPで「不都合でない」一部の映像が公開されていますが、見るべきものはありません。
http://www.nasa.gov/mission_pages/stereo/spacecraft/index.html
彼らは、ドゥスティグネオ（Doustigneo）と呼ばれる高度に進化した宇宙種族で、いま太陽で起こっている特別な現象を観測し、その変化が地球などの惑星に大きな悪影響を与えることのないようにサポートしています。
宇宙船の巨大さや（ちなみに地球の直径は約12,000km）太陽近傍での活動を含め、彼らの存在様式は人智の及ぶ範囲を遥かに超えています。「多次元宇宙」の奥深さの象徴ともいえるでしょう。
なお、NASAのすべてのオペレーションや発表には（隠蔽している事実を含めて）、その裏に、人心を一定方向に誘導する企みがあると知っておいてください。
彼らが蓄積してきた膨大な〔UFO/宇宙人〕情報を、決して公開しようとしないのはそのためです。
(11/06、07追加) 「被爆国日本」を「原発大国」に造り上げた深層
(Q) こんにちは。
東電の株主総会のニュースもありましたが、出口の見えないトンネルはどこまで続くのでしょうか。
ところで、先日『東京平和映画祭』に行ってきました。
http://www.peacefilm.net/Film_Festival/tpff2011.html
特に映画『原発導入のシナリオ』と『わしも死の海におった』を見て、当時の米ソの水爆開発競争に日本も巻き込まれてしまったことを知りショックでした。
原発が、エネルギー政策のベターな選択肢という理由で導入されたというよりも、アメリカ政府の、核アレルギーの日本人に対する外交政策のための心理戦略「毒は毒を持って制する」という目的の、「核の平和利用」という魅力的な言葉に惑わされたのかもしれませんね。
それを利用したのも日本人ですから、アメリカだけを非難するわけにはいきませんけど。
動機が不純で後からつじつまを合わせていくと、どこか不自然で無理が生じるものです。
関連する情報かと思いますので下記の記事も紹介しておきます。
http://fpaj.jp/news/archives/4538
海が放射能で汚染されたているのは今に始まったことではなかったのだと思うと、3人に1人がガンで亡くなるというのもうなずけます。
ガンによる死亡原因の増えた理由として、結核の患者さんが減ったとか高齢化が進んだからだといわれてますが、それだったら死因の多くは、老衰とか老人性の肺炎とかでもよい訳です。
テレビや新聞と縁を切ってからだいぶ経ちますが、新たな情報に出会える方法はいろいろあるようです。それをどう捉えるかは読み手の責任ですが。
偶然は有りませんので、真実に目を向け共にシェアして、この変化の時に転生して何を今すべきかを考えたいのですが、「南三陸町の沖でまた巨大地震がある」という話になると、どこまで意識が拡大しているかによってその人の受け止め方が違ってしまいますので、周りの皆さんには何も言えません。
(A) ありがとうございます。
ご紹介いただいたサイト（「ザ・ニュース」）のことは知りませんでしたが、この記事は、かなり深層に及んでいるという印象を持ちました。
それを裏付けるようなレポートが、『週刊 東洋経済』6月11日号の「暴走する国策エネルギー 原子力」という特集にありました。
http://www.toyokeizai.net/shop/magazine/toyo/detail/BI/39124995746cc2fe398d77ca5f2943ef/#mokuji
その中にある、《日本「原発大国化」への全道程》という記事の一部を引用してみます。
《2億3500万円―。1954年3月、核燃料物質「ウラン235」をもじったとされる、この原子力予算の成立をもって、戦後日本の原子力政策の幕が開いた。
予算案提出の中心になったのが、後の首相である中曽根康弘氏。前年夏に訪米した中曽根氏は、アイゼンハワー米大統領が政策転換して、原子力関連技術を民間企業にも開放する方針だと聞きつけた。冬の国連総会で大統領は「アトムズ・フォー・ピース（原子力の平和利用）」を宣言。「原爆から原発へ」舵を切った。
この転換をまたとない好機ととらえたのが中曽根氏だった。52年のサンフランシスコ講和条約発効により、主権回復を果たした日本だが、経済復興に欠かせない電力の不足は深刻だった。日本に原発を導入できたら、電力不足は解消され、天然資源に乏しい日本も自主エネルギーを確保できるはず、というもくろみだ。
この原子力予算の唐突な策定には、懸念の声も上がった。日本学術会議の幹部は、予算撤回を求めて中曽根氏らの元を三度陳情に訪れている。対して、中曽根氏とともに予算策定を主導した稲葉修衆院議員は、「君らが居眠りをしているから、この札束でほっぺを引っぱたいてやるんだ」と怒鳴りつけたという（中曽根氏の言葉だったという説もある）。
被爆国日本では、原子力への不安は科学者同様、国民にも広く蔓延していた。そうした不安を、夢のような新技術への熱狂へと一変させたのが、メディアの力だった。
読売新聞は54年正月、「ついに太陽をとらえた」と題する、原子力の平和利用をたたえる大型連載を開始。3月にマグロ漁船が米国の水爆実験に巻き込まれる「第五福竜丸事件」が発生し逆風が吹く中でも、「原子力展」を開催するなど推進役の旗頭を務めてきた。同社の正力松太郎社主は、その後衆院議員となり、初代の原子力委員会委員長および科学技術庁長官を務めた。
（中略）
国民的な熱狂を背景に、電力各社が出資した日本原子力発電が発足。原発の事業化が着々と準備された。そして米国の狙いどおり、70年運転開始の関西電力美浜原発1号炉、71年開始の福島第一原発1号炉とも、米GE社が受注。米国からの技術導入方針が固まった。
（中略）
（人形峠ウラン鉱の）採掘が不発に終わったことで、国民レベルでの原子力への熱狂は急速にしぼんでいった。原発立地計画も60年代半ばには難しくなっていく。夢のエネルギーから単なる迷惑施設へと転落した原発。それを、「過疎地対策」の観点から注目した政治家が現れる。時の首相、田中角栄氏だ。
「東京に造れないものをどんどん造る。造ってどんどん東京からカネを送らせるんだ」
世界最大規模の原発となった、自らの地盤、新潟県の柏崎刈羽原発に関し、田中氏はこう言ったという。
50年代から60年代半ばにかけては、福井県や福島県で熱心な原発誘致運動が繰り広げられた。用地買収は県当局が主導し、福井県の美浜原発では特例措置で固定資産税を減額までして誘致にこぎ着けていた。
（中略）
資源エネルギー庁のモデルケースによれば、現在、原発が新設された場合、その地域には運転開始までの10年間で、およそ449億円の交付金が支払われる。事実、原発所在地の青森県東通村では今年度予算の45％、また六ヶ所村でも18％を電源三法交付金で賄っている。全炉停止した中部電力浜岡原発のある静岡県御前崎市も原子力関連歳入が予算の4割を占める。中国電力が原発建設を計画する山口県上関町では、本格着工前からすでに、町財政の2割を交付金に依存している。
（中略）
電源三法制度は、交付金収入をテコに地域経済基盤を強化することが狙いのはずだが、多くの立地地域では原発依存を強めるだけの結果に終わってしまっている。》（引用終わり）
長期にわたる自民党の実質的一党独裁体制の下で、同党は様々な「利権屋」を輩出する温床になってきたようです。
その唯一の例外は、石橋湛山氏が同党総裁から首相になったことで、当時私は学生でしたが、大きな期待が同首相に寄せられていた記憶があります。
残念ながら、わずか2ヶ月の在任で、健康上の理由で惜しまれながら退陣されました。
ご存知のような日本のマスメディアの中にあって、しかも経済誌が、ここまでの正論を特集する背景が考えられるでしょうか。
ここで直ちに想起されるのが、石橋湛山氏です。
同氏は、戦前から戦後にかけて東洋経済新報社の主幹・社長をされていた頃、自由主義的な戦争批判、植民地政策批判の論陣を張っておられます。
『週刊 東洋経済』の今回の特集には、湛山の精神が脈々と生きているのを感じます。
この6月11日号は、原発について理解を深めることのできる貴重な情報が満載されているので、1冊手元に置いて決して損はないと思います（書店に注文すれば取り寄せてくれるでしょう）。
(Q) メールありがとうございます。
『週刊東洋経済』をさっそく買い求め、54ページの年表など分かりやすい紙面で、被爆国日本が原爆大国に至る道程を知ることができました。
お忙しい中ご紹介いただいたことに感謝します。
戦後の経済発展の中で、原発事故が起きても、いつの間にか何事もなかったかのように新たな原発が作られてきました。
私が今まで無関心でいた間に、取り返しのつかない状況になっていたようです。
マスコミが報道しなければ、あるいは報道されたとしても直接被害を被ったわけでもなければ、漠然とした不安はあっても、取り立てて原発に疑問を持つことも有りませんでした。やりきれない思いです。
ところで、この記事の参考文献（P58脚注）で紹介されている有馬哲夫『原発・正力・CIA』（新潮新書）は、「東京平和映画祭」でも講演された柴野徹夫さんの著書『明日なき原発』の中でも取り上げられています。
柴野さんによると、『原発・正力・ＣＩＡ』は、３０年経ち公文書館で閲覧できるようになった外交機密文書をもとに、正力さんや保守政権などの政界財界の原発導入の様子を書いたものだそうで、柴野さんも薦めている本です。
それから先日のメールで、アメリカの自然災害の件をお知らせいただきましたが、アメリカも日本同様原発事故の危険があるようですね。
http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00202318.html
【注】この件に関する日本のマスメディア報道は、その後すべてが削除されたようです。次をご覧ください。
http://jp.wsj.com/US/Politics/node_253166
今回の震災で今まで表に出てこなかった原発の問題点が、次々に明らかになってきています。
光が強くなるに従い、今まで隠し通せたことが表面化していくだろうとは思っていましたが、その一つが原発だったのですね。
石橋さんという方は知りませんでしたが、図やグラフなどを使いわかりやすく多角的な編集の雑誌に出会うことができ、ありがとうございました。
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