〔本文へ戻る〕
1.
“アメリカ空軍が宇宙の完全支配統治を計画（USAF Plans to Utterly Dominate, Rule Space）”，In These Times.com編集長ジョエル・ブライファス，‘03.9.14。
2.
“空軍協会誌2000年度版年鑑（Journal of the Air Force Association，Almanac
2000）”， 第83巻，2000年5月発行。
3.
ローチの「キル・チェーン」発言は、2002年10月開催の「宇宙における国際安全保障活動に関する法および方針についての会議（Conference on the Law and Policy Relating to National Security
Activities in Outer Space）」における彼のスピーチの中で聞かれた。
4. “ペンタゴンが宇宙戦争の準備を始める（Pentagon Preps for War in Space）”，ノア・シャットマン，www.carnicom.com，‘04.2.20。
5.
“日光泥棒（The
Theft of Sunlight）：…エアロゾル作戦の初期段階において、日光透過率の測定値は、「快晴の日」の数値である97％から、約80％へと急激に低下した…太陽エネルギーを吸収・変換して、環境操作、軍事活動、生物実験、電磁波作用に用いるという行為は、この惑星の全住人が生まれながらに所有する天与の権利を盗んでいることなのである。”，クリフォード・カーニコム，www.carnicom.com，‘03.10.25。
6. “大気透明度基準の改変（Visibility Standards Changed）：注目すべき点は、1997年10月に大気透明度の測定システムが改変され、従来の最大40マイルから10マイル限度に低減されたことである。なぜこのような改変がなされたのか・・・航空機を用いて広範囲の地理的領域で実施されるエアロゾル作戦を見越して改変されたのかと疑うのはもっともである。”，クリフォード・カーニコム，http://www.carnicom.com，‘01.3.30。
7. “ある会議（A Meeting）”，クリフォード・カーニコム，‘03.7.26。www.carnicom.com
参照。
8. “大気の伝導率（Atmospheric
Conductivity）”，クリフォード・カーニコム，’01.7.09。www.carnicom.com。
9. バリウムの毒性については、環境有害物質特定疾病対策庁（Agency for Toxic Substances and Disease Registry）の1995年9月の報告を参照。ケムトレイル関連のバリウムについては、www.carnicom.comの次の記事を参照のこと：
“バリウム検出結果、確証を得る（Barium Tests are Positive）”，クリフォード・カーニコム，’04.5.10。“単離された１ミクロン以下の粒子物質（Sub-micron Particulates Isolated）”，カーニコム，’04.4.26。“分光計でバリウムを確認（Barium Affirmed by Spectroscopy）”，クリフォード・カーニコム，’00.11.1。“電気分解とバリウム（Electrolysis and Barium）”，カーニコム，’02.5.27。“雨水中の金属（Rainwater Metals）”，カーニコム，‘01.7.30。“検出されたバリウムのさらなる確証（Barium
Identification Further Confirmed）”，カーニコム，’00.11.28。
10. “プラズマの周波数：レーダーへの応用（The Plasma Frequency: Radar Applications）”，クリフォード・カーニコム，’01.11.05。http://www.carnicom.com 参照。
11. “Tリンパ球活性プロセスにおける機能的多様性（Functional heterogeneity in the process of T lymphocyte activation）－バリウムは、T細胞を活性化する数種の作用形態を阻止するが、PHAによって活性化される、固有機能を持つ一部のT細胞は阻止しない。”，ペカーニャ・ライスおよびドス・ライス，臨床実験免疫学誌（Clinical
Experimental Immunology），1989年５月。
12. 米国環境有害物質・特定疾病対策庁（ATSDR）安全性データシート。
13. “アルミニウムの毒性（Aluminum Toxicity）”，バーバラ・バーネット医学博士，’02.11.26。http://www.emedicine.com
参照。
14. 米国環境有害物質・特定疾病対策庁，1999年７月。ケムトレイルにおけるトリウムに関する情報については、http://www.willthomas.net のマイク・キャッスル博士“入念に計画された地球自然の消滅（The Methodic Demise of Natural Earth）”（’04.3.27）を参照のこと。
15. “天使はハープ（HAARP）を奏でない（Angels Don't Play This HAARP）”，ニック・ベギッチおよびジーン・マニング，1995年刊。“HAARP：空への破壊行為？（HAARP: Vandalism in the Sky?）” ベギッチおよびマニング，ネクサス・マガジン（Nexus Magazine），1996年1月号。
16. “極低周波確認される（Elf Radiation is Confirmed）”，クリフォード・カーニコム，’02.11.17。“極低周波による混乱とその対策（Elf Disruption & Countermeasures）”，クリフォード・カーニコム，’02.11.27。“継続共鳴の提案（A Proposal of Cascading
Resonance）”，クリフォード・カーニコム，’03.4.21。周波数に関するこれらの調査およびその他多数の調査文献は、http://www.carnicom.com を参照のこと。なお、2003年6月8日付の共同通信社の記事、“電磁波が小児脳腫瘍に関係（Electromagnetic Waves Linked to Children's Brain Tumor）”も参照のこと。
17. “大気に潜む死、世界的テロと毒物戦争（Death In the Air, Global Terrorism and Toxic Warfare）”，レオナルド・G・ホロウィッツ， 2001年Tetrahedron
Publishing Group刊。“ワシントンで細菌戦を指揮する米軍（Military Conducting
Biological Warfare in Washington）”，’97.12.12，www.rense.com。“ケムトレイルの謎を探って（Probing the Chemtrails Conundrum）”，ウィリアム・トーマス，2000年Essence Publications刊，http://www.willthomas.net。
18. クローバーリーフ作戦およびその関連プロジェクトの関係者の総リストは、www.rense.com
2000年1月12日の“ケムトレイル－Carnicom.comを監視する諜報機関上層部、軍、防衛関連業者たち（Chemtrails--Top Intel, Military, and
Defense Contractors Watching Carnicom.com）”を参照のこと。これら機関の中で、ケムトレイル・プロジェクトへの反対に対し、最も興味を示しているのは、ローレンス・バークレー国立研究所と関連を持つ、米国エネルギー省共同ゲノム研究所である。これについては次を参照：“共同ゲノム研究所（JGI）の監視者たち（The Monitors of JGI）”，クリフォード・カーニコム，2003年3月17日，www.carnicom.com。
19. “核戦争におけるトロイの木馬（The Trojan Horse of Nuclear War）”，ローレン・モレ博士。2003年10月16～19日にハンブルグ大学で開催された「世界劣化ウラン兵器会議」（The World Depleted Uranium Weapons Conference）で発表された論文。モレ博士は、ローレンス・バークレー国立研究所およびローレンス・リバモア国立研究所の元科学者である。彼女の研究は、多くの学術論文で発表されている。
20. “第2回アフガン現地調査報告（Afghan Field Trip #2 Report）”，ウラン医学研究センター，2002年11月，http://www.umrc.com。“アフガンにおける驚異的レベルのウランが警報を鳴らす（Astoundingly High Afghan Uranium Levels Spark Alert）”，アレックス・カービイ，BBC ニュースオンライン，’03.05.23。
21. モレ，前掲書中。
22. “ウランによる体内汚染の医学的影響（Medical Effects of Internal Contamination with Uranium）”，アサフ・デュラコビッチ博士，ワシントンDCジョージタウン大学医学部核医学科，1999年3月，第40巻1号。
23. モレ，前掲書中。
24. “湾岸戦争退役軍人への劣化ウランによる汚染（Contamination of Persian Gulf War Veterans and Others By Depleted
Uranium）”，レナード・A・ディエツ，’99.2.21。
25. デュラコビッチ，前掲書中。ディエツ，前掲書中。モレ，前掲書中。
26. “共和党上院議員：徴兵制を復活せよ（Republican Senator: Bring Back the Draft）”，ワールド・ネット・デイリー，’04.4.20。
27. “ペンタゴン、ウランの影響を否定（Pentagon's Uranium Denial）”，ニューヨーク・デイリーニュース，’04.4.27。“ペンタゴン：ニューヨーク州兵部隊のウラン被害を否定（Pentagon:
Uranium Didn't harm N.Y. Unit）”，AP通信社，’04.5.3。“ペンタゴン：劣化ウランの健康被害を否定（Pentagon-Depleted
Uranium No Health Risk）”，ダグ・ロック博士，’03.3.15。ロック博士は、1991～1995当時、米陸軍の劣化ウラン専門家で、ベンタゴンが劣化ウランの危険性について偽っていると確証している。
28. ウラン及び劣化ウランへの被ばくの危険性について評論している文書には、次のものがある。“米国陸軍訓練マニュアルSTP-21-1-SMCT： 兵士の日常任務に関するマニュアル（U.S. Army
Training Manual STP-21-1-SMCT: Soldiers Manual of Common Tasks）”。“劣化ウランの健康への影響（Health Effects of Depleted Uranium）”，デイビッド・E・マクレーン，メリーランド州ベテスダ市，軍放射性生物研究所（AFRRI）。劣化ウランに関する米海兵隊連絡書（非機密扱い），’90.9.8。米国陸軍訓練ビデオ，米国陸軍劣化ウランプロジェクトビデオ：劣化ウランに対する危険性の認識（Depleted Uranium Hazard Awareness），1995年。“陸軍は劣化ウラン汚染に対する的確な処置方法を整備していない（Army Not Adequately Prepared to Deal With Depleted Uranium
Contamination）”，会計検査院，1993年1月。国防長官執務室バーナード・ロスカーより軍組織全ての参謀長に対し送られた、劣化ウラン攻撃訓練に関する連絡書，’97.9.09。
29. “病因は劣化ウランと信じる兵士達（Soldiers Believe Depleted Uranium Cause of Illnesses）”，AP通信社，’04.4.9。“毒にやられた？（Poisoned?）”，ホアン・ゴンザレス，ニューヨーク・デイリーニュース，’04.4.4。この連載の他の記事は次のとおり：“陣営内でのトラブル（Inside Camp of Troubles）”，“陸軍、ニューヨーク州兵部隊に対し検査を実施（Army to Test N.Y. Guard Unit）”。
30. 米空軍ウォルター・Ｍ・ワシャバウ大佐による、ケムトレイルの存在を否定する内容の書簡をEメールにて2001年5月22日に入手したクリフォード・E・カーニコムは、同日“空軍のウソが増している（Air Force Increases Rank of Lie）”と題してhttp://www.carnicom.com に掲載。
31. ベギッチおよびマニング，前掲書中p.51。
32. “地球温暖化と氷河期：地球変動に対する物理学基盤の調節（Global Warming and Ice Ages: Prospects for Physics-Based Modulation
of Global Change）”，スタンフォード大学フーバー研究所エドワード・テラーおよびローウェル・ウッド。1997年8月20～23日にイタリアのエリーチェで開催された「地球の非常事態に関する国際セミナー（The
International Seminar On Planetary Emergencies）」での招待講演。“地球に日よけが必要（The Planet Needs a Sunscreen）”，ウォール・ストリート・ジャーナル紙，’97.10.17。
33. CBS ニュース「アメリカを見る（Eye on America）」での2回シリーズ“レポート：地球を冷却化する（Report: Cooling the Planet）”前編’01.1.15，後編
’01.1.16放映。
34. テラーおよびウッド，前掲書中。
35. C・E・カーニコムが著者に代わってホームページに掲載した“航空会社経営者の供述（An Airline Manager's Statement）”（’00.5.22）には、次の引用がある。「クローバーリーフ・プロジェクトの概要を知っている少数の航空会社職員は全員、身元調査をされ、概要が知らされる前に秘密保持契約を結ばされました。この契約は要するに、我々が知ったことを誰かに話したら投獄される、という内容のものでした…我々が言われたのは、政府は我が社や他社に費用を出すから、民間航空機で特別な化学物質を散布せよ、ということでした…我々は、『散布するなら軍用機ですればいいじゃないですか』と言いましたが、彼らは、この化学物質散布計画は大規模なもので、それを実行するに十分な数の軍用機がない、と答えました…なぜすべて秘密にしなくてはならないのか、と他の者が尋ねると、政府代表者は、『一般市民が利用する旅客機が大気中に化学物質を排出している、ということが知れ渡るようなことになれば、環境グループが大騒ぎし、散布活動を止めるように要求するであろうから。』と答えたのです。」
36. 米国特許第5003186号“温暖化低減のための成層圏でのウェルスバッハ散布（Stratospheric
Welsbach Seeding for Reduction of Global Warming）”，ヒューズ航空会社，1991年3月26日発行。
37. “高校教科書：科学Ⅰ エッセンシャル・インターアクション（Secondary school text book: Science I Essential Interactions）”，Centre Point Learning, Inc.刊（オハイオ州フェアフィールド）。http://www.willthomas.comのウィリアム・トーマス“ケムトレイルの日よけ効果を学校で教育（Chemtrail
Sunscreen Taught in Schools）”も参照のこと。
38. “汚れた大気、高血圧と関連（Dirty Air and High Blood Pressure Linked）”，ロイターズ・ヘルス，’01.3.31。“汚れた空気は心臓病を悪化：突然死の多くは粒子状物質が原因との研究結果（Bad
Air Worsens Heart Trouble: Study Blames for Many Sudden Deaths）”，マーラ・コーン，ロサンジェルス・タイムス紙，2000年6月4日。
39. “極小大気汚染物質が心臓発作を誘発（Tiny Air Pollutants In the Air May Trigger Heart Attacks）”，ジョン・マッケンジー，ABCニュース，’01.6.21。
40.“大気汚染が発作の危険性を増大（Air Pollution ‘Increases Stroke Risk’）”，BBCニュース，’03.10.10。
41. 前記個所。
42. “米国人はかつてないほどの有毒汚染大気を呼吸している（Americans Breathing More Polluted, Toxic Air Than Ever）”，ナタリー・パウェルスキー，CNN 環境ユニット， http://www.cnn.com。
43. ぜんそく統計資料，www.getasthmahelp.org。“ぜんそく、極めて深刻（Asthma Deadly Serious）”，スポークスマン・レビュー紙，’97.7.6。www.asthmainamerica.com。
44. NATO 文書：“対流圏伝搬条件の改変（Modification of Tropospheric Propagation Conditions）”，1990年5月。
45. 米国特許第6,315,213号 (コーダニ)，2001年11月13日発行。
46. “ケムトレイル、生体活性陽イオン性結晶ポリマー（Chemtrails,
Bio-Active Crystalline Cationic Polymers）”，マイク・キャッスル博士，’03.7.14。
47. 前記個所。
48. “水生生息地で毒性ナノ粒子を検出（Nanoparticles Toxic in Aquatic Habitat, Study Finds）”，リック・ワイス，ワシントン・ポスト紙，’04.3.29。
49. 前記個所。
50. “温室効果ガス、過去最高値に達する（Greenhouse Gas Level Hits Record High）”，’04.3.22，http://www.NewScientist.com。
51. “気候工学：企画案への批評（Climate Engineering: A Critical Review of Proposals）”，地球的責任のための技術者・科学者国際ネットワーク，イーストカンブリア大学環境科学部（英国・ノリッジ，NR47TJ），1996年11月。
52. “アイアンマウンテン報告：平和の実現可能性とその望ましさに関する調査（Report from Iron Mountain on the Possibility and Desirability of
Peace）”，L・C・リュインほか，1967年The Dial Press刊（ニューヨーク）。
53. “敵との商取引（Trading With the Enemy）”，チャールズ・ハイアム，1983年Delacorte Press刊。“ウォール街とヒトラーの台頭（Wall Street and the Rise of Hitler）”，アントニー・サットン，1976年刊。“IBMがホロコースト生存者である弁護士に訴えられる…その他100の米国企業がナチスとの関連があるとされる（Sued by Holocaust
Lawyers --100 other US Firms Targeted for Nazi Links）”，パターソンおよびワステル，英国テレグラフ紙，’01.2.18。 “フォードとGM、ナチスとの関連を調査される（Ford and GM Scrutinized for Alleged Nazi Collaboration）”，マイケル・ドブズ，ワシントン・ポスト紙，’98.11.30。“ナチスからブッシュ家がどのように富を築き上げたか（How the
Bush Family Made Its Fortune From the Nazis）”，ジョン・ロフタス，’02.7.02， http://www.rense.com。（ジョン・ロフタスは、米国司法省ナチス戦犯検察官であった。）
54. この件に関しては、「Google」で山のように検索できる。Google検索で“CIA and al Qaeda”と入力したら、今度は“CIA and Saddam”で検索してみること。同じように、“Carlyle Group”で検索をかけると、ブッシュ家の「敵」との怪しい取引に関する情報を得ることができる。
55.ドイツの元国防相が9.11にCIAが関与していると主張（Former
German Defense Minister Confirms CIA Involvement in 9/11）：アンドレアス・フォン・ビュロー氏をアレックス・ジョーンズがインタビューする，’04.2.11，http://www.apfn.net。
56. “ペンタゴンがブッシュに警告：気候変動が我々を破壊する（Pentagon Tells Bush: Climate Change Will Destroy Us）”，マーク・タウンゼンドおよびポール・ハリス，英国オブザーバー紙，’04.2.24。“気候の崩壊－ペンタゴンの言う天候の悪夢で急速に激変する（Climate
Collapse, The Pentagon's Weather Nightmare Could change Radically and Fast）”，デイビッド・スティップ，フォーチュン誌，’04.2.9。
57. “死んだ農夫の日記 － 天気は誰が制御しているのか？（The Dead Farmer's Almanac, Who Really Controls the Weather?）”，ジム・ララナガ，2001年Priority Publications刊。
58. “戦力増強要素としての天候：2025年の天候を支配する（Weather as a Force Multiplier:
Owning the Weather In 2025）”，1996年６月17日。この報告書は、米空軍参謀総長からの指令で作成された。
59. “セルビアの異常な天候－何が起こっているのか？（Very Weird Weather in Serbia, What's Happening?）”，ゴラン・パブロビッチ，’03.10.30，www.rense.com。
60. “秘密の核戦争（The Secret Nuclear War）”，エデュアルド・ゴンカルヴェス，ザ・エコロジスト誌，’01.3.22。
61. “アメリカ政府の「新世界秩序」兵器は、気候変動の引き金となり得る（Washington's New World Order Weapons Have the Ability to Trigger
Climate Change）”，オタワ大学ミシェル・チョスドフスキー教授，グローバリゼーション研究センター（Center
for Research on Globalization），2001年1月。
62. “HAARP：空への破壊行為？（HAARP: Vandalism in the Sky?）”，ニック・ベギッチおよびジーン・マニング，ネクサス・マガジン（Nexus Magazine），1995年12月号。
63. 前記個所。およびキャッスル，前掲書中。キャッスル博士は、HAARPによって大気のオゾン柱に巨大な穴がいかにして開けられたか、またその穴を「継ぎ当てる」ため、空軍が有毒化学物質をどのように用いたかについての情報を提示している。「ウェルスバッハの散布とオゾンホール修復技術では、ヒトや環境に有毒な化学反応を用いている。」とキャッスル教授は言う。
64. “HAARP：空への破壊行為？（HAARP: Vandalism in the Sky?）”，ベギッチおよびマニング。研究者デイビッド・ヤーロウによると、地球は軸回転しているので、HAARPが爆発すると、いわばマイクロ波でできた「ナイフ」となり、強い太陽放射が地球表面に当たるのを遮断している多層膜構造の電離層に「長い裂け目」を作る、つまり電離層が「切開」されるのだという。
65. “ロシア国会、米国のHAARP兵器開発に懸念を示す（U.S. HAARP Weapon
Development Concerns Russian Duma）”，インターファックス通信社，’02.8.10。
66.“HAARP最新情報”，エルフラド・グループ（Elfrad Group），http://elfrad.org/2000/Haarp2.htm，’00.6.27。
67. “14ヘルツの信号は降雨量を抑制し、暴風を誘発する（14 Hertz Signal Suppresses Rainfall, Induces Violent Winds）”，’00.10.25，Newshawk, Inc.。“軍が天候を所有する時－ケムトレイルとHAARP（When the Army Owns the Weather--Chemtrails and HAARP）”，ボブ・フィトラキス，’02.2.13。この記事では、HAARPがいかに天候に影響を及ぼすかについて、HAARP発明者のバーナード・イーストランドの言葉が引用されている。「有意な実験を行うことが可能である。HAARPのアンテナは、今ではオーロラジェット電流を調節して、極低周波を誘発することができる。したがって東西風に影響を与えることも可能であろう。」この記事は、http://www.rense.comにおいて、検索エンジンで見つかる。
68.“天使はハープ（HAARP）を奏でない（Angels Don't Play This HAARP）”，ベギッチおよびマニング，前掲書中。
69. 前記個所。
70. “宇宙拠点の天候制御：雷雨のような太陽発電衛星（Space Based Weather Control: The ‘Thunderstorm
Solar Power Satellite’）”，マイケル・セルー。www.borderlands.com/spacewea.htm
を参照のこと。
71. “裁判を待って12年、風下住民は失望する（After 12-year Wait for Trial, Downwinders Losing Hope）”，スポークスマン・レビュー紙，’03.5.18。さらに、“ハンフォードの原告、詳細を求める（Hanford
Plaintiffs Seek Details）”， スポークスマン・レビュー紙，’04.4.2。
72. “ハンフォード核施設、地域を危険にさらす：多量の放射線にさらされるスポケーンおよび北部アイダホ（Hanford Put Area At Risk: Spokane, North Idaho Were Exposed to
Significant Radiation）”，スポークスマン・レビュー紙，1994年4月22日。
73. “病的な世紀（Sick Century）”，エデュアルド・ゴンカルヴェス，ザ・エコロジスト誌， ’01.11.22。
74. モレ，前掲書中。“核戦争におけるトロイの木馬（The Trojan Horse of Nuclear War）”では、冷戦時代の核兵器によるアメリカ人の健康への悪影響に関する優れた統計データおよび、国民の健康に対する驚異的な打撃を立証する多くの学術論文を参考文献として挙げている。
75. “政府が行う人体への危険すぎる秘密実験（Undue Risk, Secret State Experiments on Humans, Jonathan D. Moreno）”，ジョナサン・D・モレノ，1999年Freeman
& Co.刊。モレノは、「大統領直属放射線人体実験に関する諮問委員会（President's
Advisory Committee on Human Radiation Experiments）」の元幹部である。この委員会は、第二次世界大戦以降行われてきた政府主導の恐ろしい放射線実験についての調査を、1995年に終了するまでの間、担当していた。
76. 米国学術研究会議の全米科学アカデミー医学研究所の2000年度研究報告“現代毒物学の最前線－環境毒性審議会（Scientific
Frontiers in Developmental Toxicology, Board on Environmental Studies and
Toxicology）”。
77. “散布機の問題（Trouble With Tankers）”，ウィリアム・トーマス， http://www.willthomas.net。
78. レオナード・A・コール博士が米国上院委員会で行った退役軍人問題に関する証言，1994年5月6日。さらに、“秘密の雲－人口集中地域における軍の細菌兵器実験（Clouds of Secrecy, The Army's Germ Warfare Tests Over Populated
Areas）”，レオナード・A・コール，1988年 Rowman & Littlefield 刊。
79. “秘密細菌兵器実験？（Secret Germ Warfare Experiments?）”，CBSニュース，’00.5.15。“ペンタゴン、生物兵器実験を露呈（Pentagon to Reveal Biowarfare Tests）”，CBSニュース，’00.9.20。“米国海軍、自軍の船舶・隊員に生物戦用ケムトレイルを散布（US Navy
Sprayed BioWarfare Chemtrails
on Its Own Ships and Men）”， NewsMax.com，’00.7.8。“海軍兵士：我々は利用された（Sailors: ‘We Were Used’）”，フロリダ・トゥデイ紙，’03.1.31。
80. “上院銀行取引委員会報告103-900（リーグル調査報告書）（Senate Banking Committee
Report 103-900 《Riegle Report》）”，1994年5月25日発行。551ページにわたるこの報告書では、 ジョージ・ブッシュ（父）政権時代の1980年代後半、イラン・イラク戦争において、イランに対しイラクに使わせる目的で、米国商務省の権限のもと、アメリカ企業がサダム・フセインに向けて発送した生物化学兵器用薬剤の総リストが記載されている。
81. モレノ，前掲書中。「第二次世界大戦後、特別な極秘プログラムのためにドイツ人科学者たちがアメリカに連れて来られたということを知っている者は、今日ごくわずかしかいない。そして、その中に医学者たちが含まれていたことを知っている者はさらに少ない。別名「ペーパークリップ」という作戦である…何百人もの“スペシャリスト”が…統合参謀本部の保護のもと、通常の入国手続きや要求事項も免れてアメリカに入国した…これら多くの新参ドイツ人たちは、軍が実施した無数の医学的プロジェクトにおいて、何十年にもわたり、重要な顧問としての役割を務めてきた。」
82. “新生ウイルス：エイズとエボラ（Emerging Viruses: Aids and Ebola）”，レン・ホロウィッツ博士，1996年Tetrahedron Inc.刊。
83. “ブルセラ症トライアングル（The Brucellosis Triangle）”，ドナルド・W・スコット，1998年Chelmstreet Publishers刊。
84. “ブッシュ、新世代核兵器の法案に署名（Bush Signs Bill for New Generation Nuclear Weapons）”，rense.com，’03.12.2。2004年のエネルギー水資源開発歳出予算法令によって、何百万ドルもの予算が新しい核兵器のために計上され、新兵器の実験をネバダ核実験場で即座に行えるようにされた。
85. 前記個所。
86. “政府、ペンタゴンの「要望リスト」を承認する
－ 軍の環境法令適用免除も（House Approves Pentagon Wish List--Bill Includes
Military Exemptions From Environmental Laws）”，ニック・アンダーソン，ロサンゼルス・タイムズ紙，’03.11.8。
87. “エネルギー省発表の従業員被害者数、不正確（DOE Count of Worker Injuries Inaccurate）”，スポークスマン・レビュー紙，’04.3.28。 さらに、“核施設で隠蔽ありと著者主張（Book Alleges
Cover-up at Nuclear Site）”，スポークスマン・レビュー紙，’04.3.28。さらに、“エネルギー省の数々の守らぬ約束（DOE Has Record of Broken Promises）”， 社説，スポークスマン・レビュー紙，’04.4.11。
88. “ケネディー議員、核実験を警告（Kennedy Warns on Nuclear Tests）”，ワシントン特派員ジュリアン・ボージャー，ガーディアン紙，http://www.guardian.co.uk，’03.4.30。
89. “ラムズフェルドのストレンジラブ博士（Rumsfeld's Dr. Strangelove）”，フレッド・カプラン，MSN.com，’03.5.12。
90. “ブッシュが国を破綻に追い込む（Bush Drives the Nation
Towards Bankruptcy）”，ピーター・イーヴィス，アメリカン・コンサーバティブ誌，’04.2.15。
91. “無駄との戦い（The War on Waste）”，’02.1.29，cbsnews.com。
92. “イラクでの戦いの財源が枯渇（Money for Iraq Fight Running Out）”，オーストラリアン紙，’04.2.12。ここでの数字は、米国陸軍ピーター・シューメーカー参謀総長によるものである。
93. “世紀の戦い（Fight of the Century）”，ウィリアム・トーマス， http://www.willthomas.net。
〔本文へ戻る〕
Japanese Translation Copyright© 2006 Eisei KOMATSU
［ホーム］