目を覚まそう！公共分野の「協力者」の皆さんへ・｢ガイア･アセンション｣シリーズ

目を覚まそう！公共的サービス分野の「協力者」の皆さんへ

2010年1月25日　　　　　　　　

私たちの地球社会で、極めて少数の者が、不当な影響力を行使していることは残念ながら事実です。

「彼ら」は、その実態に即して「秘密結社」とか、「彼ら」が自称する「イルミナティ」とか呼ばれることがありますが、ここでは「シャドウ･グループ」と呼びます。

最近の実例として、アメリカの「（シャドウ・グループに実効支配されている）軍産複合体」の諸施設に監禁されている、宇宙の同胞たちの「救出作戦」を側面支援するための「J行（ジェイギョウ）」に際して、メールの送信やホームページの更新が、普通では起こりえない形で妨害されるという事実がありました。

メールの送信妨害（アメリカ）は、送信のためにプロバイダーのサーバに送ったメールが、1時間以上にわたって保留され伝送されなかった（受信できなかった）という事実です。

またホームページの更新妨害（日本）は、プロバイダーのサーバに送った更新情報が、1時間近く保留され更新されなかった（更新情報が閲覧できなかった）という事実です。

同一のテーマについて同じ時間に日米双方で起こったこの異常事態は、プロバイダーの内部の者（つまり担当のシステムエンジニア）が、その運用システムに人為的な介入をしない限り起こりえないと考えられます。

今回は、メールの送信者や該当するホームページ、そして送信や更新の時刻まで事前に周知となっていたので、プロバイダーのシステムエンジニアなら、問題の時刻の前後にわたって、上記の人為的介入を行うことは極めて簡単に出来たでしょう。

一方、プロバイダーの二重三重のセキュリティ対策網を潜り抜けて、外部の者がハッカーのように、それを行うことはきわめて難しいと考えられます。

もしそれが可能だとしたら、誰もそのプロバイダーと契約する気にならないでしょう。

一方、プロバイダーが自発的に、今回のような「人為的介入」を行うことは考えにくく、「外部の依頼者」がいたことは間違いないでしょう。

その者が、政府の機関であっても、また何かの権威筋を装ったシャドウ･グループの工作員であっても、法的には何の根拠もない「犯罪行為」です。そして依頼を受ける者、つまり｢協力者｣も「同罪」です。

おそらく、こうした事実を知っているのは、組織の中では、当該の担当者を除けば、極めて少数でしょう。

そして、組織の99％以上の者は、「そんなことは絶対にありえない」と心底から信じているでしょう。

組織のトップはどうでしょうか。多分それは、その組織の運営方針やトップの姿勢によって違っているでしょう。

こうした不法行為は、メールの送信やホームページの更新に限定されるわけではありません。

また、プロバイダーに限らず、携帯電話会社を含む情報通信サービス提供会社、書籍の販売を含むネット販売業者、更にはマスメディアを含む、すべての公共的サービス提供業者に起こりうる、あるいは現に起こっていることです。

それだけでなく、すべての行政機関やその出先機関も該当します。

例えば、地方自治体の施設の利用に関して、そのオンライン予約システムの利用を、特定の利用者に対して理由なく遮断する行為です。

組織の第一線で働いている皆さんに、わが身を自分自身で守るようにすることをお勧めします。

多くの事例があるように、いざとなれば「担当者が勝手にやったこと」として、あなたが「罪」を一手に引き受けることになりかねません。

たとえ得意分野でなくても、あなたの仕事に関係する法規やサービス提供に関する内規を真剣に勉強することをお勧めします。

そして何よりも大切なことは、「組織の論理」でなく、良心に従って仕事をすることです。

「NOと言える勇気」を持つことが、特に今は重要です。

2012年を超えて母なる地球と行動を共にするには、自分の身辺から、あらゆるネガティブな要素を除去する必要があるからです。

すべての公共的サービス分野のトップの方には、同様の理由で、組織として「アセンション」出来るかどうか、つまり、あなたの組織が2012年を超えて存続できる資質を持っているかどうかを、熟慮することをお勧めします。

そして、それについて確信が持てないなら、組織の内部を総点検することをお勧めします。

また、「不法行為の有無の点検」を、内部監査の最重要項目として位置づけることをお勧めします。

あなたがまったく知らないところで、予想外のことが行われている可能性は大いにあるのです。