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Ｑ＆Ａ’20d2･｢ガイア･アセンション｣シリーズ
(20/04.24) 続・新型コロナウイルスを生き抜いた先で人類を待つ光明
The Light waiting for Humanity after
we live through the Novel Coronavirus_cont.
(Q) 小松様 こんにちわ。
お世話に成っております。多くの情報ありがとうございます。
今CNNのニュースで日本人は外に出ている風景を見ました。信じられないです。
日本ではアメリカの様に国を閉める事は出来ないと聞き驚いています。
私はロスの近くの海の傍に住んでいますが、海岸も店も全て閉まりゴーストタウンです。
食べ物のスーパーと薬局は開いていますが、必要以外の時は出ることを禁じられているのでガラガラです。卵等スーパーには無く特別な店に朝早く行き30分並んで買ってきました。トイレットペーパー等無い物が多く探し回っています。
2ヵ月閉じ込められる様になりそうで厳しいです。
(以下を省略)
(A) こんにちは。
新しいInfoをありがとうございます。
添付して頂いた写真数枚で、ご活躍の一端を垣間見ることができました。
出版された本のタイトルや表紙の絵など、かなりアトラクティブに出来上がっていますね。
全体として、やはりアメリカの「懐（ふところ）の深さ」を感じさせられます。
日本では、2012年の冬至にかけて大きな盛り上がりがありましたが、その後は「精神世界」や「宇宙同胞(異星人)」などのテーマには、まったく関心が向かない人が大勢を占めるようになりました。
アメリカでさえ次のような状況がありましたが、その後の展開は日本と同じではないようです。
http://gaia-as.universe5.com/current17.08a.html
それでも日本と日本人には、「新時代への移行」の鍵となる重大な使命が託されているようです。
これについては次を参考にしてください。
http://gaia-as.universe5.com/qa20a3.html
（サナンダとクシナダからの協働メッセージ（4）― 日本人の大きな役目）
問題の新型コロナウイルスへの対応について日本は、ようやく4月7日から東京・大阪など7都府県で「緊急事態宣言」が出されましたが、Calなどとは違って、企業活動や個人の対応についての指針（お願い）の域を出ていません。
しかし、この渋谷駅北口広場の平日の午後3時の写真のように、
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200418/k10012394181000.html?utm_int=news_contents_news-main_006
それなりの効果は出ているようです。
その一方で、丸の内などオフィス街の人出の減少幅は、せいぜい「以前の50%程度」のようです。
また東京都の新規感染者の増加傾向は、大きくは変わっていないので、5月6日の連休明けまでとされている「宣言」だけで収まる可能性は低いと考えるべきでしょう。
どのみち本件の終息は世界全体の動向に係っており、一地域や一国だけで完了する事柄ではないわけです。
ご当地のCalは、前のメールにも書きましたように、全米のトップを切って厳しい規制をスタートさせたわけですね。
しかしアメリカ全体としての大問題は、添付ファイルのように、NYを中心とするエリアでの対応でしょう。
U.S. CORONAVIRUS CASES_ABC News, Johns Hopkins_Apr 13, 2020_01.jpg
ここでは、クオモ知事の呼びかけで、経済活動の再開にはロードアイランドなど小さい州も含めた近隣7州（１＋6）で、足並みを揃えることになったようです。
Calは、少なくともクルマでの移動に関しては、「火元」から遠く離れている点が幸いしている面があるでしょう。そして3月19日の時点での、ニューサム知事の判断も適切だったと思われます。
さらに4月14日に同知事は、「自宅待機命令（Stay at home order）」を変更する上で考慮する6つの指標を明らかにしています。
これに関して知事が、「自宅待機命令」を変更する時期を明らかにしないのは、現在の状況を見れば、当然のことと思われます。
https://www.jetro.go.jp/biznews/2020/04/eb0b41a8a0bbd578.html
なお、あなた個人としては、日米間の往来が問題になるわけですね。
現状では、実質的に「行き来」は遮断されており、今の状況では、これが年内に解決される可能性は低いと考えるのが無難でしょう。次を参考にしてださい。
（日本への入国拒否を、米国なども加えて73カ国・地域に拡大）―（2020年4月1日）
（日本からの渡航者や日本人に対して入国制限措置をとっている国・地域（183か国/地域）、または入国後に行動制限措置をとっている国・地域（64か国/地域））―（2020年4月20日 現在）
https://www.anzen.mofa.go.jp/covid19/pdfhistory_world.html
ちなみに米国は、上の「行動制限措置」に該当します。
ところでアメリカでは、新型コロナウイルス感染の全容を推定する手段として、無作為に選んだ相当数の市民について抗体検査（このウイルスに既に感染していて抗体を持っているかどうかを確認する検査）を行うようですが、それに先立ってカリフォルニア州で行われた調査結果では、実際の感染者は、公表されている数値の28倍から最大で55倍は居るとされています。
このウイルスの感染力の強さは軽視できません。今は、くれぐれも免疫力の強化と防備に注力しましょう。
東京などでも同様の可能性は大いにあります。最近の新規感染者の8割は、感染経路が不明とのことですから。
ちなみに、先にご紹介した世界の感染者一覧について、全容を判断する重要な指標と考えられる「アクティブな感染者（active cases）」を「累計感染者（cumulative
cases）−死亡者（deaths）−回復者(recoveries)」の算式で計算してみると次のようになります（日本時間：2020年4月20日午前 9時現在）。
|
|
累計感染者 |
ｱｸﾃｨﾌﾞ感染者 |
死亡者 |
回復者 |
||||
|
国 |
順位 |
実数 |
順位 |
実数 |
実数 |
致死率% |
実数 |
回復率% |
|
総計 |
・・・・・ |
2,401,379 |
・・・・・ |
1,612,432 |
165,044 |
6.87 |
623,903 |
25.98 |
|
ｱﾒﾘｶ |
1 |
759,086 |
1 |
648,088 |
40,661 |
5.36 |
70,337 |
9.27 |
|
ｽﾍﾟｲﾝ |
2 |
198,674 |
4 |
100,864 |
20,453 |
10.29 |
77,357 |
38.94 |
|
ｲﾀﾘｱ |
3 |
178,972 |
2 |
108,257 |
33,660 |
13.22 |
47,055 |
26.29 |
|
ﾌﾗﾝｽ |
4 |
154,097 |
5 |
97,170 |
19,744 |
12.81 |
37,183 |
24.13 |
|
ﾄﾞｲﾂ |
5 |
145,184 |
7 |
52,598 |
4,586 |
3.16 |
88,000 |
60.61 |
|
ｲｷﾞﾘｽ |
6 |
121,172 |
3 |
104641 |
16,095 |
13.28 |
436 |
0.36 |
|
ﾄﾙｺ |
7 |
86,306 |
6 |
72,313 |
2,017 |
2.34 |
11,976 |
13.88 |
|
中国 |
8 |
83,805 |
55 |
1,479 |
4,636 |
5.53 |
77,690 |
92.70 |
|
ｲﾗﾝ |
9 |
82,211 |
12 |
20,270 |
5,118 |
6.23 |
57,023 |
69.36 |
|
ﾛｼｱ連邦 |
10 |
42,853 |
8 |
39,201 |
361 |
0.84 |
3,291 |
7.68 |
|
ﾌﾞﾗｼﾞﾙ |
11 |
38,654 |
16 |
14,062 |
2,462 |
6.37 |
22,130 |
57.25 |
|
ﾍﾞﾙｷﾞｰ |
12 |
38,496 |
10 |
24,056 |
5,683 |
14.76 |
8,757 |
22.75 |
|
ｶﾅﾀﾞ |
13 |
35,633 |
11 |
22,222 |
1,564 |
4.39 |
11,847 |
33.25 |
|
ｵﾗﾝﾀﾞ |
14 |
32,838 |
9 |
28,819 |
3,697 |
11.26 |
322 |
0.98 |
|
ｽｲｽ |
15 |
27,740 |
20 |
8,547 |
1,393 |
5.02 |
17,800 |
64.17 |
|
ﾎﾟﾙﾄｶﾞﾙ |
16 |
20,206 |
13 |
18,882 |
714 |
3.53 |
610 |
3.02 |
|
ｲﾝﾄﾞ |
17 |
17,615 |
15 |
14,202 |
559 |
3.17 |
2,854 |
16.20 |
|
ﾍﾟﾙｰ |
18 |
15,628 |
21 |
8,417 |
400 |
2.56 |
6,811 |
43.58 |
|
ｱｲﾙﾗﾝﾄﾞ |
19 |
15,251 |
14 |
14,564 |
610 |
4.50 |
77 |
0.50 |
|
ｵｰｽﾄﾘｱ |
20 |
14,749 |
40 |
3,796 |
452 |
3.06 |
10,501 |
71.20 |
|
ｽｳｪｰﾃﾞﾝ |
21 |
14,385 |
17 |
12,295 |
1,540 |
10.71 |
550 |
3.82 |
|
ｲｽﾗｴﾙ |
22 |
13,491 |
18 |
9,565 |
172 |
1.27 |
3,754 |
27.83 |
|
日本 |
23 |
10,797 |
19 |
9,402 |
236 |
2.19 |
1,159 |
10.73 |
|
韓国 |
24 |
10,661 |
44 |
2,385 |
234 |
2.19 |
8,042 |
75.43 |
|
ﾁﾘ |
25 |
10,088 |
29 |
5,617 |
133 |
1.32 |
4,338 |
43.00 |
|
・・・ |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
ｵｰｽﾄﾗﾘｱ |
38 |
6,547 |
45 |
2,356 |
67 |
1.02 |
4,124 |
62.99 |
|
・・・ |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
ﾀｲ |
54 |
2,765 |
60〈 |
790 |
47 |
1.70 |
1,928 |
69.73 |
|
・・・ |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
ｱｲｽﾗﾝﾄﾞ |
63 |
1,771 |
60〈 |
471 |
9 |
0.51 |
1,291 |
72.90 |
|
・・・ |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
ｲﾗｸ |
66 |
1,539 |
60〈 |
448 |
82 |
5.33 |
1,009 |
65.56 |
|
・・・ |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
ﾆｭｰｼﾞｰﾗﾝﾄﾞ |
68 |
1,431 |
60〈 |
507 |
12 |
0.84 |
912 |
63.73 |
上の表では、「回復率が60%以上と際立って高い国々」が注目されます。
これらの国は、死亡者の数も相対的に低く（致死率が、高くても5%前後）、当然ながらアクティブな感染者の数が相対的に低くなります（順位が下がります）。
累計感染者が25位までの国々の中で、これに該当するのは、ドイツ、中国、イラン、スイス、オーストリア、および韓国です。
表の下部には、同様の傾向を示すその他の国々を抽出して表示しました。それらは、オーストラリア、タイ、アイスランド、イラク、およびニュージーランドです。
これらの国々に共通する特長を考えてみると、「食生活つまり日常的に何を食べているか」に共通点が見られるように思われます。
具体的には、まずドイツは、4世紀ごろから始まった「ゲルマン民族の大移動」を経て870年頃に現国家の基礎が形成されているので、移動前の「古ゲルマン社会」の習俗が引き継がれているようです。それは、牧畜と狩猟を主体とし、副次的に農業（大麦・燕麦などの穀物とエンドウやカブなどの野菜の耕作）を行っていた時代のことです。現在の彼らは、「食べること」への執着が少なく、基本的に粗食で、要するに何でも食べます。チーズフォンデュなども食べますが、海産や淡水産の魚類も食べます。サワークラウト（キャベツを塩もみして発酵させたもの）は彼らの日常食ですが、同じコンセプトの日本の漬物も喜んで食べます。
スイス（連邦）はドイツ系が65%を占めており、オーストリアは地理と歴史、そして国語の共通性によって、ドイツとの交流が深い国です。
上記の「古ゲルマン社会」の伝統が、今でも生きている国がアイスランドで、食事は質素で暴食は好まれないようです。日本と同様に海洋国家で魚介類などの資源に恵まれており「長寿国」でもありますが、違う点は保存性に重点を置いており、発酵や燻製にすることが多いようです。一部地域では地熱を利用した野菜の温室栽培や、食材としてのラム（子羊）も育てられているとのことです。また全体食を基本としており、「子羊の頭(縦に半割りしたもの)」が食卓のプレートに盛られることも珍しくないようです。
中国、韓国そしてタイの食事は、言うまでもなく日本人にも好んで食べられているように、バランスがよくヘルシーです。
イランとイラクは、歴史的には一体であった期間が永く、同じイスラム社会であることも含めて、食習慣についての共通点が多いとみられます。例えば、イランではオクラ、カボチャ、ニンジンなどの野菜や、豆類、エビなどが食材としてよく使われるようです。「サワーチェリーの酢漬け」も代表的なメニューです。
オーストラリアはアジア人などを含む移民を積極的に受入れてきた歴史があり、「何でもあり、何でも食べる」という感じです。自宅でのBBQで食事をするのが日常のことなので、自然に多様なものを食べるようになるのでしょう。ラム（子羊）やカンガルーの肉もよく食べるようです。ビーツ（Beets）という真っ赤でピクルスのようなオーストラリア版の酢漬けもあります。シーフードもよく食べられ、日本人の私にも絶品でした。ニュージーランドも、日本を含むアジアからの移住者が少なくないことを含めて、オーストラリアに似ています。両国とも基本的に健康志向で、スーパーにはオーガニックコーナーがあります。
以上を包括して言えば、それらの国々は、酸性食品の代表ともいうべき畜肉食に片寄らず、「エドガー・ケイシーのリーディング」が勧めるように、からだをアルカリ性に近づける魚類や豆類そして野菜類を多く摂る傾向があるようです。
また別の観点では、内容のバラエティに富み、どちらかというと粗食あるいは健康食に類するものを主に食べ、暴食を好まないようですが、彼らの伝統的な食事そのものがその傾向を持つので、特別の努力の賜物(たまもの)のようには見えません。
そして日本と韓国を比較すると、致死率は同じ水準ですが、回復率に大きな差があります。
韓国の特殊な出来事として、南部の大都市テグ(大邸)で行われた新興宗教の大規模集会に参加した信者たちに感染者が多発したことを契機に、当局が、教団から提出された20万人を超える信者名簿を基に徹底的な検査を行うと共に、同市の封鎖を強行したこと、そして短時間に大量の検査を行う態勢を整備したことが挙げられます。上表が作成された時点で、韓国の新規感染者は遂に一桁（8人）となっています（日本は501人）。当然の結果として、アクティブな感染者は相対的に少なくなっています。
日本の場合、江戸時代の末期ころまでは畜肉食も白米食も全般化した形跡はありませんが、明治維新による徹底的な洋風化が食習慣にも及び（食の第一次洋風化）、2000年頃からの段階的な食糧輸入の自由化（関税の引き下げ）による肉類などの大幅な価格低下が、特に若い世代からその子供たちに及ぶ肉食中心の食習慣を急加速した感があります（食の第二次洋風化）。
現時点では、若さゆえの抵抗力の高さによって、何とか持ちこたえているようですが、「他者への感染力」は簡単には消えないので、前途への懸念は残ります。今の「長寿国」が長続きしない可能性も含めて。
いっぽう、「中国のウーハン（武漢：Wuhan）のケース」について、次のような驚くべき情報があります。
これは以前から私のHPでご紹介している「キャロリン（Carolyn Evers）とリチャード（Richard Presser）のチャネリング・メッセージ」の、リチャード（オーストラリア在住）が、つい最近知らせてきたものです。
その一部を簡単にご紹介します。全文（英語）は、それぞれのタイトルの下にあるURLからアクセスできます。
ちなみに５Gとは、第5世代通信規格のことです。
Is 5G a deadly
trigger for the Coronavirus?
https://www.nexusnewsfeed.com/article/health-healing/is-5g-a-deadly-trigger-for-the-coronavirus/
Why Wuhan?
In 2018, China’s
Ministry of Industry and Information Technology selected Wuhan as a pilot city
for the “Made in China 2025” plan. The overarching goal aimed the industrial
city of 11 million to become the world’s
Internet of Things mecca, a 5G smart city that would connect homes, offices, hospitals, factories,
and autonomous vehicles via a digital fabric.
何故ウーハン（武漢）なのか？
2018年に、中国の産業・情報技術省は、「中国製2025計画」のパイロット都市としてウーハンを選定した。その包括的な目標は、この人口１,１００万の都市を「世界のインターネット関係のメッカ、つまり５Gのスマート都市」に仕立て上げることだった。そこでは、デジタル技術を基本構造として、家庭、オフィス、病院、工場、そして自走式交通手段などがネットワークで結ばれることになる。
Then
disaster struck
At its height,
many leaked videos showed people falling, collapsing or sprawled dead in the
streets of Wuhan. Nowhere else in the infected areas of China did similar
scenes show that type of death.
Then a clinical study comparing “Imported cases of COVID-19 in Jiangsu
Province,” by Jian Wu et al., discovered a key finding between Wuhan and
Jiangsu patients.
“Compared with
the cases in Wuhan, the cases in Jiangsu exhibited mild or moderate
symptoms and no obvious gender susceptibility. The proportion of patients
having liver dysfunction and abnormal CT imaging was relatively lower than that
of Wuhan.”
そこへ悲劇が襲った
その頂点では、現地で発信されインターネットを通じて世界に流れたビデオ映像によると、人々が転倒し、崩れるように倒れたり、急死して大の字に横たわる姿が、ウーハンの路上で見られた。中国で感染が広がった他のどの地域でも、同様の光景は見られなかったが。
そして、「外部からチャンス−（江蘇）省に持ち込まれた、同じウイルス（COVID-19）」と比較する臨床研究が行われ、ウーハンとチャンス−省の患者の違いについての重要所見が発見された。それによると、こうなる。
「ウーハンのケースと比較すると、チャンス−のケースでは、マイルドで穏やかな症状で、性による感受性の違いは見られない。また肝臓の機能不全や異常なCT映像は、ウーハンに比べて低かった」
5G Microwave Effects at 60GHz
The downside to
5G, however, is the lack
of biological safety and health tests to support its global rollout.
Does the electrification of the entire planet make sense, with thousands of
satellites being deployed where infrastructure doesn’t exist, such as the
oceans?
Testing 5G by
trial and error has already produced some unsettling results. They include the
mass deaths of birds in the Netherlands, the cutting down of half of Sheffield,
England’s trees, and strange illness clusters of children in a few U.S.
schools.
Most people
don’t grasp or care that their WiFi can send signals
through drywall, glass, and concrete slabs, just the same as beams go through
the human body. And with 5G a far more focused beam, those signals have no
trouble traveling through a person.
The problem is
for every breath we breathe our blood transports oxygen throughout the core and
extremities to the vital organs, heart and brain.
60GHz(ｷﾞｶﾞﾍﾙﾂ) を発信する5G マイクロ波の影響
（良いことずくめのように喧伝されているが）５Gの問題点は、その「全地球規模の展開をサポートする、生物学的安全性や健康への影響調査を欠いている」点にある。そもそも何千もの人工衛星によって、地上設備が何もない海上まで含めて、全地球を帯電させることに意味があるだろうか？
試行錯誤的に行ったのテストで、５Gは、すでに気味の悪い結果を出している。オランダでは鳥たちの大量死が起こり、英国サウスヨークシャー州のシェフィールドでは木の半分ほどを切り倒し、アメリカの一部の学校では学童たちに奇妙な病気を集団発生させた。
ほとんどの人は、彼らが日常的に使っているWiFi（ワイファイ：無線）電波は、石壁やガラス、またはコンクリートの床板を通り抜けるのと同様に、人体も通り抜けることに気づいていないか、それを気にしていない。そして５Gは、さらに集中したビームで、人体を難なく通り抜けるのです。
ここでの問題は、私たちが一呼吸する毎に、血液が、人体の中心から手足にまで、重要な器官や心臓や脳を含めて、酸素を送っていることです。
What you should
know about 5G satellites
https://www.nexusnewsfeed.com/article/science-futures/what-you-should-know-about-5g-satellites/
Companies and
governments have plans to launch approximately 50,000 satellites to provide 5G
and Wi-Fi services everywhere on Earth. Elon Musk’s SpaceX is leading these
efforts with its planned deployment of 42,000 Starlink satellites and
its goal of establishing a global network.
To provide service,
SpaceX states that it requires an infrastructure of one million on-the-ground
antennas to connect its satellites with the ground user. In March 2020, the
Federal Communications Commission (FCC) approved SpaceX’s ground
antenna application. The almost 400 satellites
launched to date are approaching the threshold number at which SpaceX says it
can begin supplying 5G coverage from space. This
year, SpaceX plans to accelerate its satellite launches to an average of 120 per month (60 every two
weeks).
These low-orbit satellites
not only already contaminate our night skies and interfere with astronomy but
also promise to flood Earth with powerful, focused electromagnetic beams that
emit radiofrequency (RF) and microwave radiation proven to adversely affect the health of humans, animals and plants. The
satellites also may have an impact on Earth’s natural electromagnetic
field—essential to all life on our planet—yet no national or international
agency has taken action to evaluate, reduce, prevent or publicize the
environmental impact of the satellites’ emissions. Meanwhile, significant
effects are already occurring.
The FCC has
never assessed the impact of radiation emissions from 50,000 satellites or any
other existing and potential adverse environmental effects.
ここでは、地球の全域に５GとWiFiのサービスを提供する目的によって、約50,000の人工衛星を配備するプロジェクトで、現時点ではアメリカのSpaceXが先行しており、これまでに打ち上げた約400の人工衛星により、サービスを開始する臨界に達したと説明されています。
そして今年は、打ち上げを加速させて、一か月に120の割合で行う予定とされています。
しかし、それら低空の人工衛星が発する電波は、人体や動物、そして植物の健康に有害な影響を及ぼすことが既に証明されているにも関わらず、と説明しています。
This Is How Elon Musk Can Fix The
Damage His Starlink Satellites Are Causing To
Astronomy
こちらでは、SpaceXなどが既に打ち上げた低空通信衛星の数だけで、現に地上からの天体観測に致命的な影響を与えている状況が詳細に説明されています。文中に挿入されている画像を見るだけでも、その実情を察知することができるでしょう。
この記事では、例えば人工衛星の反射率を下げるなどの提案をしていますが、それを実行するには既に打ち上げたものを地上に回収して改造するか、上空で破壊して（「宇宙ゴミ」を増やして）別のものを打ち上げるしかないと思われますが、いずれにしろ彼ら（Elon Muskなど）が聴き入れる可能性があるとは考えられません。
問題は、宇宙空間の「軍事的な利用」に関しては国際的な協定がありますが、「商業利用」に関しては何の規制もないことです。
したがって、資金さえあれば、誰でも無制限に（どんな低空でも）宇宙空間を「利用」できるわけです。
Elon
Muskたちは資金力を欠いており、専ら国家が（つまりアメリカ国民の税金が）頼りのようですが・・・。
この記事を掲載したのは、世界的に著名なビジネス誌Forbs（フォーブス）で、以前に、私も何度か読んだことがあります。
「（日本人向けの）日本語版」もあることを、今回初めて知りました。例えばこういう記事です。
https://forbesjapan.com/articles/detail/34031
（新型コロナ対策で各国リーダーの支持率が軒並み急上昇、一部の例外も）
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