原発を正しく理解するために

原発を正しく理解するために

―『タスマニアの羊（1993）』 2011復刻版１―

2011年4月8日

小松英星

行政は、みんなの意思が創っている「消費不況」を変えることはできない｡

「不況対策」を続けるかぎり、いつまでも「不況」の中にいることになる｡

「消費（の質･量の現況）は正常」という認識のもとに､

新しい時代の在り方を追求するようになったとき、

初めて「不況」から解放される｡（第1章より）

【目次】

・大型電源開発と超高圧送電網〔今回復刻〕

・高速増殖炉開発と再処理工場建設〔今回復刻〕

・【まとめ】原発の実態と危険性について〔2011年4月8日〕

第7章より[（原著第１刷）1993年11月20日：（今回復刻）2011年4月8日]

大型電源開発と超高圧送電網

もし、事業資産に一定率を掛けた値で利益が規定される企業があるとすれば、その行動はどのようなものになるであろうか。間違いなく、最大の経営目標は「事業資産を増やすこと」となる。販売する商品の需要と供給とのバランスは、供給力が需要を上回っている限り、本質的な問題ではない。どんなに巨額の借金をしても、それを事業資産に投入するのであれば、少しも気にすることはない。最も気に懸けることは、事業資産を建設する場所の確保、すなわち「立地問題」である。

日本の電力会社の状況は、これに似ている。事業資産の８％が利益と決められているので、利益の天井を上げるには、発電設備や送変電設備に投資して、事業資産を増やさなければならない。立地問題が閉塞して事業資産の拡大が行き詰ると、「会社にとって明日はない」と、危機感を抱くことになる。

1992年に入って、産業用電力需要の前年割れが続いているなかで、相変わらず電力会社の巨大投資計画が次々と出てくることに、疑問を持つ人も少なくないであろう。

電力の安定供給を社会的使命とする電力会社の中で、発電設備容量と年間の最大ピーク電量が接近している会社の設備投資計画は、一見合理性があるようにみえる。しかし、余力を確保する手段は、設備容量を上げることだけではない。負荷の平準化、すなわち季節間、昼夜間の需要較差を改善するという手段がある。電力会社の年負荷率は約60％である。すなわち設備容量と発電量との間には、平均して約4割の開きがある。夏の昼夜間較差は、5割を超えることもある。それだけ改善の余地が大きいことを意味している。

米国などの電力会社では、DSM（ディマンド･サイド･マネジメント）という総合的な需要管理システムに真剣に取り組んでいる。ピーク需要抑制のための最大8倍にも達する料金較差の設定や、「キロ・ウォッチャー・クラブ」という需要急増時の供給停止受諾契約（料金が１～３割安くなる）など、さまざまな手法を導入している。その方が、設備を増強するより利益になるのである。したがって、「需要増を需要減でまかなう」という発想が、自然に出てくる。

日本では、家庭用電力には供給停止受諾契約の制度はない。また、料金較差も最大３倍程度と大きくない。日本の電力会社は、DSMをやると利益増はおろか、利益減にしかなりかねない「利益原理」を課せられているので、それの本腰を入れるよりは、設備拡大の方に力が入ることになる。

この制度は1960年に導入されたもので、事業資産に８％の報酬率を乗じて事業報酬が決められ、それが電気料金に織り込まれる。問題は、8％の数値の適否ではなく、「資産基準主義」にある。国家の急発展の時期ならともかく、現在はエネルギー消費の節減が国家的課題となっている時である。ところが、ライトアップやネオンサイン、5百万台を超える自動販売機など、電力は使い放題の状況である。「東名」の東京料金所と厚木インターの間を全面照明したのは最近のことである。日本の一次エネルギー（電力や熱などに転換される前の、石油、天然ガス、水力などのエネルギー源）の約４割が発電用に使われている。電力会社自身が節電の先頭に立って「本気で」努力し、かつその努力が経営の妙味であり業績にもつながるような報酬制度に、一刻も早く改定するべきである。

一方、将来の電力需要の見通しについて、「バブル崩壊後の実態」を無視した推計を援用することは避けるべきである。現に前年割れや、それに近い状態が続いているという事実が、何よりも明白に将来の展望を与えていると考えるべきであろう。省エネ思想の普及や「エネルギー税」の導入などを進め、電力会社自身もDSMなどによるピークカットに注力すれば、これ以上、大型電源開発に手をつけなくてもしのぐことができるであろう。むしろ、その目標をまず設定して、施策を講じていくことが時代の要請である。地域的な需要の片寄りは、電力会社緩の融通や需要地の近くに複合サイクルガスタービンなどの中規模プラントを設置してカバーすることができよう。「小手先の対応でごまかす」ことに重要な意味がある。それを積み上げているうちに、本筋が見えてくるであろう。

また、送変電設備への投資も無視することができない。例えば、トラブル時のバックアップ体制などの名目で、１００万ボルトの超高圧送電網に１兆円を超える投資が敢行されようとしている。送電網は、発電所と違って主に山間部を通るため、立地についての抵抗が少なく、また必要性についての客観的評価が難しいので、現行の「利益原理」のもとで、安直に事業資産を増やす手段になりやすい。

このような案件については、その規模と公共性を考慮して、国会の場で審議するぐらいの手順を踏むことが望ましい。これらの投資のツケは、誰かが払わなければならない。それは結局、電力の需要家、特に産業用電力に比べて選択の余地の狭い割高な電力料金を払わされている一般家庭が、将来にわたって負担することになる。

遠くない未来において、各家庭、工場、オフィス、店舗などが、それぞれ小型の発電装置を保有するようになったとき、文明の巨大な遺骨（送電鉄塔）を、どう処置するか考えたことがあるだろうか。山野に送電網を張り巡らせるのは、最小限にしなければならない。

高速増殖炉開発と再処理工場建設

核分裂で発生する「高速中性子」を水（軽水や重水）などで減速しないで核分裂反応を持続させる高速増殖炉は、原料ウランの99．3％を構成する「燃えないウラン（ウラン238）」を、核分裂物質であるプルトニウムに「転換」する。原料としてウラン（核分裂性のウラン235を0．7％含有）と一緒に投入されるプルトニウムに対し、「転換」されたプルトニウムの方が多ければ、あたかもプルトニウムが「増殖」されたようにみえる。「増殖炉」と言われるゆえんである。

このタイプの原子炉を冷却する素材としては、水やハロゲン（フッ素、塩素など）に触れると爆発的に反応する液体ナトリウム以外には見つかっていない。また、発ガン性など、毒性が極めて強いプルトニウムを原料（燃料）として用いる点も特徴のひとつである。

他のすべての先進国が、この炉の開発を事実上放棄した今でも、資源小国の日本こそ、長期的なエネルギー資源確保の立場から、積極的に開発を進めるべきだという主張は、それなりの説得力を持っている。

日本は、そのような視点から、高速増殖炉の開発と平行して、実用発電炉（軽水炉）の使用済み核燃料を再処理して、プルトニウムを抽出する作業を続けてきた。これまでのところ、再処理のかなりの部分はフランスとイギリスに委託してきたが、国内で唯一の茨城県東海村の再処理工場に加えて、新たに青森県六ヶ所村に大規模な再処理工場を建設し、2000年以降プルトニウムを完全に「国産化」することを目指している。

一度使った核燃料は再利用せず、そのまま廃棄物として処理する「ワン・スルー」といわれるアメリカの方針に対し、日本のは「核燃料サイクル」といわれる。実は、この方針でやってきたことが、日本における原子力利用の全体を、じわじわと出口のない泥沼に追い込みつつあることを、全貌をつかむ立場にある関係者が最も深刻に認識しているに違いない。

高速増殖炉の原型炉である「もんじゅ」に初期装荷するプルトニウムは約1トンである。「増殖炉」であるから、先々の取替用燃料は自ら賄うことができる。このほか、新型転換炉という増殖炉と軽水炉の中間の性格を持つ炉型の原型炉「ふげん」があり、これもプルトニウムを用いるが、その使用量は「もんじゅ」より少ない。

これに対して、仏、英から今後引き取るプルトニウムは29トンもある。加えて、東海再処理工場でも、2020年頃までに約5トンを生産できる。もし六ヶ所再処理工場を計画通り作れば、更に50トンが加わる。「もんじゅ」に続く第二原型炉もしくは実証炉は、もし電気出力60万キロワット程度のものを建設するとすれば約1兆円かかるといわれているが、現在の状況では、その必要性を理屈づけることはできないし、そもそも建設場所を確保することができないであろう。いずれにせよ、「増殖炉」や「転換炉」の数を増やしても、プルトニウムを減らすことにはならない。

こうして、軽水炉から出る使用済み燃料の再処理を続ける限り、プルトニウムが増え続けることになる。プルトニウムの保有は、その毒性だけでなく、核兵器への転用がウランより容易（50トンで原爆を6250発作れる）という意味で、厄介な問題を提起する。アジアの先進途上国や中東の産油国が、目的は別のところにありながら長期的なエネルギー政策の一環と称して「合法的に」、日本をモデルにしてプルトニウムの「備蓄」に励むようになったら、どういうことになるであろうか。その可能性は、決して少なくない。プルトニウムは、平和国家日本では、短期間たりとも貯蔵することを許されない物質なのである。

そこで、軽水炉でプルトニウムを燃やす「プルサーマル」という方式が提案されている。燃料は、ウランとプルトニウムを混合した「MOX」といわれるものを用いる。実際問題として、「プルサーマル」を大々的にやらない限り、過剰なプルトニウムを「消費」する手段がないことは間違いない。これは、「増殖炉」や「転換炉」を脇役に追いやり、「再処理―軽水炉（プルサーマル）―再処理」を主体とする構図である。プルトニウムを確保しようとして、再処理を始めたことが、これにつながった。

六ヶ所村の再処理施設の建設費は1兆円に近い。「MOX」の加工施設にも、別に巨額の建設費がかかる。それらの運転に要するエネルギーと経費も馬鹿にならない。適性にコストを配分すれば、「プルサーマル」によって生み出される電力は、とんでもなく高いものになるであろう（再処理を行っても、セシウムやストロンチウムなどを含む「高レベル放射性廃棄物」は残るので、廃棄物処理費用の大幅な節約になるわけでもない）。

「核燃料サイクル」の問題はそれだけではない。ルートの至るところに、使用済み燃料の、不安定な「中間貯蔵（プールに貯えられる）」が発生する。これは、冷却のために必要な期間に加えて、再処理にための「行程待ち」の期間が加わる（下図参照）。一般に、システムの構造が複雑であればあるほど、中間滞留が膨らむことは、工程管理の経験則である。実際に、その状況はすでに起こってきており、電力会社が頭を痛める問題となっている。

[核燃料サイクル（日本）]

（画像をクリックすると拡大します―ブラウザの戻るボタンを押すなどして戻ってください）

また、「高レベル放射性廃棄物」の最終処分地の問題も未解決である。すなわち、2000年以降、ガラス固化した「高レベル放射性廃棄物」の地中への埋設処分が現実の課題となってくる。これは「地層処分」といわれる。再処理の委託に伴って仏、英で発生したものも引き取って処分しなければならない。日本には、無人の場所がない。適地を探し出して住民の合意をとることは、ほとんど不可能ではないだろうか（北海道幌延町に「地層処分」の研究施設を作る計画は、研究施設をそのまま恒久施設にしてしまうというお決まりの手法に対する住民の疑念から、中断したままである）。

この問題は、「地層処分」の前の「冷却貯蔵期間（30～50年）」があるので、いま現在、実施すべき時期が来ていないという救いだけしかない。最終処分地が決まらなければ、「地層処分」待ちのガラス固化体貯蔵容器（キャニスター）が、限りなく増え続けることになる。これの貯蔵もまた難題である（場所としては、六ヶ所村が予定されている）。

更にその先に、寿命が尽きた原子力発電所の解体処分の問題が待っている。ちなみに、米政府は、軍事用プルトニウム生産工場跡地の汚染浄化に、今後30年間に300億ドル（約3兆1500億円）を投入するという。

次々と打ち出される原子力関連施設への巨大投資は、経済的合理性の域を超えている。核燃料サイクル、つまりプルトニウムの利用に拘泥することは、日本の電力会社と原子力産業全体を、コスト意識を持つ正常な産業から、政府も巻き込んだ巨大な残務処理機構へと変質させていく。これは、関係者の誰も予想せず、誰も望まなかった事態ではないだろうか。

プルトニウムの蓄積を常にゼロにするように、燃料を加工し、炉を運転し、再処理を行ってプルトニウムを抽出し、それをまた燃料に加工するというサイクルを運営することは、不可能に近い。プルトニウムを燃やすだけの目的で、新たな炉を作る事態になるかもしれない。そのプロセスで、使用済み核燃料の「プール」への中間貯蔵と、高レベル放射性廃棄物の最終処分待ち「キャニスター」が、どんどん溜まってくる。何が本来の目的だったのか、だんだん分からなくなってくる。周囲情勢の変化に対して、ネコの目のように方針を変えながら、天文学的な資金を湯水のように使って対処せざるを得ないという、自ら作り出したものに振り回される構図である。

（後略）

*****************************************
【まとめ】原発の実態と危険性について

[2011年4月8日]

以下に、日本における「原発というシステム」の実態と危険性についてまとめました。

１．（全原発の停止は可能）別項「大震災から何を学び何処へ向かうか」で引用したグラフが雄弁に語るように、日本の電力供給は常に設備能力がピーク電力を大きく上回る「供給力過剰」の状態にあります。そして全体としては、「原発なし」でやっていけるようになっています。

4月上旬の現時点で、東北電力は、女川原発3基（宮城県）だけでなく東通原発1基（青森県）を含む全原発が停止していますが、「計画停電」なしでやっています。

東電は福島原発10基が停止した状態で同様です。ただし、新潟県中越沖地震の「洗礼」を受けた柏崎刈羽原発（新潟県）は7基のうち4基が復旧して稼働中で、電力需給の関係で直ちにはストップできない状態にあります。

そして両社とも今夏のピーク対策という課題がありますが、これは現に浮上している官民合わせた様々な工夫を総動員すれば、乗り切ることができるでしょう。

一方、西日本（富士川以西、富山以西）では使用周波数が60ヘルツと共通していて相互融通ができるので、全原発を停止できる状態にあります（ちなみに沖縄電力は原発を保有していません）。

問題の柏崎刈羽原発4基を停止させるには、①休止している火力発電所を更に復活させる、②東西間で電力の融通を行うための「周波数変換設備」を更に増強する、③中規模ガスタービン発電機を増強するなどの措置が必要でしょうが、いずれも本気でやれば1年以内には実現可能です。

この状況下でも、各電力会社の原発増設計画が目白押しになっているのは、上記「復刻版」に書いたように、別の動機があるからです。

２．（電力会社の原発への執着）1995年以降の電力事業の部分的自由化にも関連して、現在の電気料金決定方式は「総原価方式」というものに移行していますが、本質は「資産基準主義」と何ら違いはありません。つまり設備の耐用年数に応じた減価償却額を総原価に織り込めば、それに対する一定率として電力会社の利益が保証される仕組みだからです。

この枠組みのもとで電力会社が特に原発に執着するのは、その投資額が巨額で長期にわたる利益が確保できること、また第三者が実態をつかみにくい「ブラックボックス性」が大きく、原価を「作文」する余地が大きいこともあるでしょう。どのみち、電力会社と監督官庁（経産省資源エネルギー庁）は「同じ穴のムジナ」ですが。

放射性核廃棄物の処分を曖昧にし、「総原価方式」によって確実に利益が保証される現行の料金体系のもとで、原発が「金のなる木」であることは電力業界の常識です。だから東電が、福島第一原発で海水を注入するという「廃炉コース」に簡単に踏み切ったことに、他の電力会社の方々が愕然としたのです。

３．（「放射線発生源」は原子炉だけではない）図らずも今回の福島原発事故で一部が露呈したように、時間をかけて冷却させるために原発施設内のプールに保管している使用済み核燃料も、冷却システムが破綻すれば一挙に「凶器」になります。また原子炉から複水器や蒸気タービンに至る「配管のオバケ」の一部でも損傷すれば、大事故になる可能性があります。

それだけでなく、MOXを含む核燃料の製造工場、使用済み核燃料からプルトニウムを取り出す再処理工場、それらから出てくる高レベル放射性廃棄物など、いずれも「危険な放射線源」で、英セラフィールドや仏ラ･アーグにある再処理工場の、周辺住民の放射線被害は、いまや有名な話です。日本では、これらのすべてを、なし崩し的に六ヶ所村に押し付けようとしています。

銘記するべきことは、これらの設備は「正常に」運転している場合でも、程度の違いはあっても、有害な放射線を出し続けるということです。

４．（完全に破綻した「核燃料サイクル」）上記した「復刻版」に書いたように、プルトニウムの備蓄を中心軸とした日本独特の「核燃料サイクル」は、完全に破綻しています。政治家の中にさえ、これに気づいて警鐘を鳴らし続けている方がいます。次をご覧ください。

http://www.taro.org/2008/06/saishori1.php

５．（放射性核廃棄物の処分方法がない）上記した「核燃料サイクル」は、放射性廃棄物の「嵩（かさ）」を、際限なく増やすシステムでもあります。それは「再処理」をすることによって必然的に発生します。イギリスやフランスにプルトニウムの抽出を委託したことによって発生した、高レベル放射性廃棄物の「返還」も既に始まっていますが、前途の展望は全く開けていません。原発は、文字通り「トイレなきマンション」なのです。

今のところ、すべての「ツケ」を六ヶ所村に回そうとしていますが、この「毒を食わば皿まで」というか、貧しい寒村の弱みに付け込んで、なし崩し的に既成事実を広げていくという、原発立地の全てに共通する手法は、もう終わりにしたいものです。

また「地層処分」という概念は、単に苦し紛れの空理空論で、広大な国土を持つアメリカでさえ筋道を立てられないのに、日本でできるわけがありません。

６．（恐るべき原発のカルマ）「核の放射線」による加害は、人間に対するものだけではありません。大気や土壌、そして海洋の汚染を通じて、陸の動植物、また河川や海の生きものたちをも広範に加害します。

もっと根本的には、地球つまりガイアへの重大な加害行為です。

「ガイアに対する加害」を例えていえば、原発は、頼まれもしないのに人体のあちこちに「もぐさ」を勝手に据えて、燃やし続けるようなものです。そして「地層処分」は、人体に穴を穿って、まだくすぶっている「燃えさし」を埋めるようなものです。

これらのカルマの大きさは、人間だけの視点で「理学的な」理屈をつけても、消えるものではありません。

それを知れば、これまで原発推進に加担してきた方であっても、明日からでも「原発のない世界の実現」に注力したいと思うようになるのではないでしょうか。

【関連】

・いまだ浄化されず「日本人のカルマ」 [2011.06]

[このページのトップへ戻る]
[ホーム]