Ｑ＆Ａ’13i･｢ガイア･アセンション｣シリーズ
頂いたメールへの応答の中から､共通の関心事と思われるものを抜粋して掲載しています｡
原文のまま掲載していますが､固有名詞はアルファベットなどに置き換えてあります｡
また､冒頭･末尾の挨拶やテーマに直接関係ない部分は省略してあります｡
【目次】
(13/09) 被災地・南相馬市の生徒たちと先生が作った合唱曲「群青」
(13/08) 日本の現状を憂えるあなたへ
(13/09) 被災地・南相馬市の生徒たちと先生が作った合唱曲「群青」
(Q) いつも情報をありがとうございます。
支配の構造にうんざりしつつ、一人でも多くの人が目覚めるようにと念じながら、生活のために仕事をする日々を送っております。
そんな中で、自分の印刷の仕事を通して、それもまた、長い付き合いの友人からの仕事で、すばらしいドラマにめぐり合え、勇気づけられています。
被災した福島県浜通りにあった中学校の生徒と先生が、自分達のつぶやきを歌詞にした合唱曲を作られました。
知人の楽譜会社が被災地支援のコンサートを一昨年からプロデュースし、今年は２回目、福島から招待したその中学生の歌が聴衆や専門家の心を震わせました。３月の長岡京市での出来事です。
その曲が楽譜として先日出版され、私は印刷の部分でお手伝いをさせていただきました。
一人でも多くの人にこの曲を知ってもらいたいと思い、音楽に心を寄せる人に少しずつお知らせしています。
「連中」のプロパガンダ音楽に心を奪われている人はまだまだたくさんいますが、この曲のような音楽もあるのだ、ということを伝えたいとおもっています。
まだ年若い中学生達が出会った災難を乗り越えていきながら、この歌できっと多くの人を勇気づけることとおもいます。
急ぐ話ではありませんが、もしよろしければ、この曲のメッセージをお読みいただき、記録音源を聴いていただくだけで、この曲が波動的に広がっていくものとおもいます。
出版社が京都初演の時の動画を送ってくれましたので、宅ファイル便で別送します。
お時間おありの時にぜひお聴きください。
(A) 拝聴しました。
素晴らしい合唱曲ですね。
小高区は広大なエリアを持つ南相馬市の福島第1原発に近い最南端で、2012年4月に警戒区域から避難指示解除準備区域に変更された現在でも、一時帰宅はできても居住はできず、ライフラインが未復旧なので再建も進まず普段はほとんど無人のエリアになっているようです。まさに原発被害の深刻さの象徴です。
そうした中で、全国各地で避難生活を送っている生徒たちがどうやって集まることができたのか？―おそらく、小高区以外の南相馬市内の仮校舎で学んでいる生徒たちが中心になっていると思いますが。
このビデオ映像は、タイミング的に信長貴富さんが編曲される前のオリジナル曲のようですね。
信長さんバージョンの楽譜をパナムジカに注文しました。
Harmony for Japanのサイトで様子が分かりました。
http://www.harmonyforjapan.com/news.php?id=19
また、このブログでは歌詞が紹介されています。
http://blogs.yahoo.co.jp/sibayan25/63557244.html
【関連】
(13/08) 日本の現状を憂えるあなたへ
(Q) 小松英星様
いつも貴重な情報をありがとうございます。
今年に入ってからの世の中の流れは、試練というにはあまりに過酷と思える状況にどんどん進んでいますよね？
ＴＰＰ、原発事故による放射能汚染、さらには安倍さんの推し進める憲法改正。
ご存じのようにこれは、国民の言論統制と軍国化が狙いのように感じます。
そこでお尋ねします。
安部さんはオバマ大統領に接近しようとしますが、（先方は）明らかに避けている姿勢が見え見えです。
訪米をなかなか受け入れなかったり、夫婦同伴を拒否したり。せっかく安倍さんが訪米しても夕食会もありません。
あげくに握手すら、同席した記者に促されてやっと行ったほどです。
それに比べて韓国、中国には歓待しております。
いくら考えたり調べたりしても、オバマさんの意図が分かりません。
単純に安倍さんの歴史認識や右翼的な物言いが嫌いなのかどうなのか。
小松様はどう解釈されますか？
さらに駐日大使にケネディの娘さんを指名しています。国務長官にはジム・ケリーを指名しました。
これらは全てオバマさんのスタンドプレーでしょうか？
私の近辺におられる方で直観力の優れた方は、口をそろえてオバマさんは「何か言いたいことを我慢している」という感情が伝わると申します。どうでしょうか？
最近では広島に来たオリバー・ストーン監督が、米国は中国を戦争に巻き込んで、日本・韓国を含むアジアで大戦するための準備を進めていると警鐘をならしています。
今回はもう一つお尋ねします。
ご存じの原発事故は収束するどころか、放射能事故を地球全体に拡散しております。現状は日々厳しいと思っています。
にもかかわらず日本も世界も、稼働を進める勢力が強いままです。
日本は広島、長崎での教訓を何も生かせずにいる印象です。
さらに日本人の熱しやすく冷めやすい気質が影響してか、または情報空間の統制もあってか、放射能汚染に対してあまりにも無防備な気がします。
微力ながら少しでも認識してもらうように周辺に正しい情報を拡散しておりますが芳しくありません。
どの優良な学者も今の段階では打つ手なし、という見解です。
これも自分達でどうにかする以外にないんでしょうか？
(A) 拝見しました。
「日米関係」を理解するには、「独米関係」と対比すると鮮明に見えるようになります。
1945年から始まった第2次世界大戦後の敗戦国の統治に関しては、ドイツと日本では大きな違いがあり、それが現在まで尾を引いています。
ドイツと日本の根本的な違い
ご存知のようにドイツでは「英・仏・米・ソ」による分割統治が行われ、経済的には「一つの単位」として取り扱われたものの、行政面は各連合国軍による完全な軍政でした。
したがって、1948年の「ベルリン封鎖」のような出来事を受けて、1949年に「西ドイツ（ドイツ連邦共和国）」および「東ドイツ（ドイツ民主共和国）」が成立するまで、中央政府は存在しませんでした。
その間に、戦場になって大きく破壊されたドイツ国内で、各連合国軍が整理統合した新たな州や、市や町などの地方行政組織は再建されていきましたが。
共通的な問題を処理するために「連合軍管理理事会（Allied Control Council）」が設置されたものの、実質的には、例えば米軍占領地域では、現地の「米軍政府（OMGUS：Office of
Military Government for Germany, U.S.）」が完全な権限と責任を持って施政に当たりました。
この間に「ナチスドイツの残滓（ざんし）」を徹底的に一掃する仕事が、各国各軍それぞれの考えに従って、ドイツ市民の積極的な協力も得て遂行されたのです。
また、1955年5月5日に発効して西ドイツの完全な主権回復（占領法の廃止）につながった「パリ協定」は、その前座として行われた「ロンドン九か国会議（英・仏・伊・ベネルックス三国、アメリカ、カナダ＋西ドイツ）」と共に、複数国が関与することによって少なくとも「チェック・アンド・バランス」が働いたものになっています。
その後ドイツは、1990年10月の再統一を経て、今や名実ともに「EU（欧州連合）」の盟主です。この地位は、「ナチスドイツ再現」への近隣諸国の懸念を完全に払しょくするための、官民挙げての地道な努力を通じて勝ち得たものです。
もしドイツの首相が訪米する機会があれば、アメリカ大統領は最高の礼を尽くして迎えるでしょう。2011年6月のメルケル訪米がそうであったように。
http://www.youtube.com/watch?v=3gjwfG0qvFY （YouTube：27分42秒）
一方、1945年から52年まで足かけ7年も続いた日本に対する連合軍占領の実態は、アメリカ軍による単独占領でした。
そしてドイツのケースとは違って、「総司令部：GHQ（General Headquarters）」は直接軍政をしかず、既存の日本政府の行政機構を利用して間接的な統治を行いました。
つまり総司令部が企画・立案した政策は、覚書や口頭などによる命令として日本政府に伝えられ、それを法律や政令などに焼き直して日本政府が実施するという形式が採られたのです。
このような「間接統治」によって、戦前の官僚組織や慣行・思考様式がそのまま生き残り、いわゆる民主主義的な改革が、人や意識の面を含めて中途半端に終わったことは間違いないでしょう。
しかし総司令部は、超法規的な権力を用いて、A級戦犯容疑者の抜き打ち逮捕、人権指令（共産主義者を含む政治犯の即時釈放、思想警察の全廃、一切の弾圧法規の撤廃など）、そして公職追放（戦争犯罪人、陸海職業軍人、極端な国家主義者などの公職からの罷免や官職からの排除など）を日本側への事前連絡なしに断行しています。
このような広義の民主化政策は、1950年6月に始まった朝鮮戦争を経て、次第に変質していきます。
同年7月には、朝鮮戦争へ出動する在日アメリカ軍の空白を埋めるために、GHQは国家警察予備隊（7万5000人）の創設や海上保安隊の拡充（8000人）を指令し、これが再軍備への道を開くことになります。
この段階ではまだ、当時の吉田首相は、経済的負担や近隣諸国への配慮から、それ以上の軍備拡充要求には抵抗しようとしていましたが。
翌1951年6月には、公職追放の解除も始まります。
こうした流れを主導したのは、ジョージ・ケナンが率いる「国務省政策企画室（Policy Planning Staff, Department of
State）」です。それは、ソ連との「冷戦（Cold War）」を勝ち抜くために、極東での「日本の利用価値」に重きを置いた軍事戦略で、今でも日本はその流れに巻き込まれています。
そして1951年9月に開催された「サンフランシスコ講和条約」は、参加国の数こそ52か国と多かったものの、実質的には「アメリカとの単独講和条約」でした。
中華人民共和国と中華民国（台湾）が交戦状態にあったため、紛糾を避けるためとして両国とも招聘されず、共産圏のソ連、ポーランド、チェコスロヴァキアは中国（中華人民共和国）の不参加を理由に、出席はしたものの調印しなかったからです。
さらに、同時に調印された「日米安全保障条約」によって、「米軍による日本占領体制」が実質的に固定化されることになって今日に至ります。
以上のような経過が日本政府にもたらしたものは、何かにつけアメリカに伺いを立て、またはその意向を忖度（そんたく）して方針を決めるという卑屈な姿勢です。
それは当然ながら、近隣諸国との友好関係を軽視する姿勢につながります（世界の人々が心から尊敬するような真の力を持つ日本は、アジア諸国との友好関係を通じてしか生まれないのに）。
外務官僚と防衛官僚が、そのような「アメリカべったり」の運営方針を金科玉条のように信奉しているので、誰が政権を取っても外交では同じ姿が現れるのです。
次の外務省HPをご覧ください。こんなことをやっているのですが、これは民主党政権時代のものです。
http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/usa/hosho/2plus2_gai1106.html
ちなみに、米軍駐留経費の負担率は、ドイツが約3割、日本は約7割です（日本は「思いやり予算」という曖昧なものが存在するため負担率が多くなっています）。
その根底には、「ソ連の脅威」そして最近では「中国の脅威」という自己暗示があり、アメリカに守ってもらわなければ日本は立ち行かないという根拠のない思い込みがあるようです。
しかし、もし日本が中国と断交して、中国に立地する日本企業の全拠点が引き揚げ、基幹部品の中国への輸出が途絶すれば、世界経済での中国の優位は一瞬で崩壊するでしょう。中国が受けるダメージは、日本のそれとは比較にならないでしょう。
中国の指導者が、それに気づいていないはずがありません。
アメリカから見れば、その辺の構図は見え見えで、日本は「放っておいてもついてくる」という基本認識があるはずです。
なんのかんのと言っても結局は「アメリカの意思」が、すべて通ってきた歴史と現状がその証明です。
したがって、毎年のように入れ替わる日本の首相が、「参勤交代のあいさつ」に来る程度のことに時間を割く気にはならないというのがアメリカ側の本心でしょう。
http://news.kyokasho.biz/archives/6571
そのような彼我の立場の違いを、何かにつけ感じないわけにはいかないので、安倍首相はついつい気おくれしてしまうのでしょう。
日本のマスメディアは、こうした実情をほとんど報道せず、さも成果があったかのような「公式見解」だけを垂れ流しています。
中国と韓国へのアメリカ政府の視点
それとは逆に、アメリカ政府が中国を重視するのは、第2次世界大戦の戦勝国で拒否権を持つ国連の常任理事国、そして核保有国で世界最大の正規兵力を擁し（軍事費では第2位）、GNI（国民総所得）が世界第2位という表面的なデータだけでも当然のことです。
しかしアメリカが最も気づかいしているのは、中国が持つ世界最大で巨額の外貨準備でしょう。
2013年3月末で、その額は3兆4400億ドルで、第2位の日本の2.7倍もあります。そのうちアメリカ国債（財務省証券）は1兆2650億ドル（37%）です。
中国は近年、外貨準備が増えてもアメリカ国債の持ち分を増やさないように留意しているようですが、もし現有のアメリカ国債を幾分でも売りに出す（金や他の外貨に切り替える）方向に政策転換すれば、直ちにドルが暴落してアメリカの金利が急上昇し、「アメリカの破産」が現実のものになるでしょう（現在でも実態としては破産していますが）。
その場合、中国も外貨準備が目減りするダメージを受けますが、依然として巨額の外貨準備を保持できます。
まさに中国は、アメリカに対して「生殺与奪の権」を持っているのです。
ちなみに日本も、中国とほぼ同額（1兆1000億ドル）のアメリカ国債を保有していますが、それは外貨準備の9割にも達するので、動きが取れない「塩漬け」状態になっています。
韓国に関しては、終戦直後の「38度線を境界とする米・ソ分割占領」を経て、1948年に「大韓民国」と「北朝鮮民主主義人民共和国」が成立し、南北が分立するという不幸な歴史があります。
それから間もなく1950年6月に「朝鮮戦争」が起こり53年7月まで続くという更なる不幸が重なり、1951年9月の「サンフランシスコ講和条約」にも招聘されませんでしたが、少なくとも敗戦国ではありません。
そしてアメリカとの関係では、朝鮮戦争を共に戦ったとういう絆の深さは日本の比ではないでしょう。それに加えて、いまだに民族統一が実現せず厳しい状況に直面していることへの思いやりもあるかもしれません。
また現時点でアメリカは、韓国が（国内にあった強烈な反対意見を押し切って）米韓自由貿易協定（FTA）を発足させたことを評価しているでしょう。
それは、輸出比率がGDP比で4割から5割に及ぶ韓国の国内事情もありますが、何よりもオバマ政権がアメリカの輸出拡大策の一つとし強く求めてきたものです。
オバマ大統領の自己矛盾
さて、当のオバマ大統領ですが、ヤミ勢力の要求に応じて次々と「人道に関する罪」を重ねています。
その代表的なものは、自国の国民だけでなく世界中の市民に対して、HAARPやケムトレイルを用いた気象操作や人口削減計画を、彼が最高指揮官であるアメリカ軍が中心となって進めていることです。
アメリカの軍事費は6825億ドルで、第2位中国1661億ドルの4倍にも達します（2012年、SIPPIストックホルム国際平和研究所）。この巨費のおぞましい使途の詳細については、大統領になって初めて知ったものがほとんどでしょう。ちなみに日本の軍事費は、ロシア（907億ドル）、イギリス（608億ドル）に次いで第5位の、593億ドルです。
オバマはその悪行に大統領として加担していることが、自分の「魂の導き」の正反対であることは痛切に感じているでしょうが、常に「彼ら」の強烈な脅しに直面していて、もう後には戻れない状態でしょう。
駐日大使に関しては、基本的な枠組みとして日米双方の外務、防衛閣僚によって構成される「日米安全保障協議委員会（「2＋2」閣僚会合）」があり、それを通じて日米関係の基幹部分をコントロールするというのがアメリカ側の基本認識でしょう。
したがって、駐日大使がキャロライン・ケネディであれ誰であれ、大勢に影響はないということでしょう。
また外交を担当するアメリカの国務長官は、政府閣僚の最重要ポストで、各国の外務大臣以上の広範な権限を持っています。
オバマ大統領は、第1次オバマ政権発足時の妥協の産物として民主党の大統領候補を争ったヒラリー・クリントンをそのポストに就けたのですが、何かとそりが合わない彼女を、時期をみて交替させることが懸案だったはずです。
したがって今回は、内外ともに納得する大物を充てる必要から、2004年の大統領選で民主党候補としてブッシュ大統領と争ったジョン・ケリーを、順当な人事として起用したのでしょう。
マスメディアのマインドコントロール
以上からお分かりのように、またあなたが懸念されているように、日本人の多くがマスメディアのマインドコントロールに深く影響されています。
これは単一民族・単一言語の島国で、日本語が世界的に極めて特殊な言語であるため、海外の情報が（日本のマスメディアを介さずに）ストレートに伝わりにくいことも一因です。
また冒頭にも書いたように戦後の民主化が不徹底で、戦前の国家権力による民衆支配の残滓（ざんし）が、永い「一党支配」のプロセスで事ある毎に息を吹き返してきたこともあります。
その一部として、記者クラブやNHKの存在があります。
お気づきかと思いますが、日本で最大の「マインドコントローラ」はNHKです。
次は、ネットでたまたま目にしたものですが、アンダーラインした箇所を報道するかしないかの違いです。
《内閣府が8月10日付で発表した「国民生活に関する世論調査」によると、現在の生活に「満足」していると回答した人は昨年６〜７月実施の前回調査から３・７ポイント増え、71・０％に上った。70％を超えるのは１９９５年調査の72・７％以来、18年ぶり。「不満」は前回を４・４ポイント下回る27・６％だった。
生活満足度を分野ごとに尋ねたところ、資産・貯蓄面で「満足」と答えた人は42・５％と前回より５・１ポイント増加した。「不満」は６・３ポイント減少して53・７％だった。所得・収入面でも「満足」が３・７ポイント増の47・９％で、「不満」は４・５ポイント減の49・８％だった。内閣府の担当者は「円安、株高で経済情勢が好転しつつあることが影響した」と分析している。
ただ、昨年と比べて生活が「向上している」と回答したのは４・９％にとどまった。「低下している」は16・８％、「同じようなもの」は77・８％で、安倍政権の経済政策「アベノミクス」の効果が実感できていない現状がうかがえる。（中国新聞）》
http://www.chugoku-np.co.jp/News/Sp201308110046.html
《内閣府が行った「国民生活に関する世論調査」によりますと、現在の生活について「満足している」、「まあ満足している」と答えた人は、合わせて71%で5年連続で前の年を上回りました。
内閣府は、ことし6月、国民の生活に対する意識や政府への要望を調べるため、全国の20歳以上の1万人を対象に世論調査を行い、60.8%に当たる6075人から回答を得ました。
それによりますと、現在の生活について「満足している」と答えた人は10.3%、「まあ満足している」と答えた人は60.7%で、合わせて71%の人が満足だと回答し、去年の調査より3.7ポイント増えて5年連続で前の年を上回りました。
一方、「やや不満だ」と答えた人は22.2%、「不満だ」と答えた人は5.3%でした。
また、政府への要望を複数回答で聞いたところ、「医療・年金などの社会保障の整備」が65.9%で最も高く、去年の調査で最も高かった「景気対策」は、6...（以下略）：（NHKオンライン）》
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130810/k10013690511000.html （このページは何故か現在では削除されています）
もちろんNHKは、テレビやラジオでも同じことを繰り返しているでしょう。
有りのままを丁寧に報道しているフリをしながら、報道する内容を綿密に取捨選択しているのです。
この調子で、1年365日やると、どれだけ大きい影響を与えることになるか、想像してみてください。
まさにNHKは、「視聴料を徴収できる特権」を死守するために、信念も理念も誠意もない者がやりそうな「当局べったり」の姿勢を徹底して行っていることに、情報を多面的に検証することを心がけている多くの人が気づいているはずです。
上のような報道姿勢は、下記する「放送法」第4条の第2項および第3項に違反していると言えるのではないでしょうか（この第4条は民放を含めた放送事業者全体を対象とするものです）。
これに関しては大半の民放も似たようなものですが、NHKは視聴料を徴収する公共放送だから、いっそう厳しい自己規律が求められるのです。
第四条 放送事業者は、国内放送及び内外放送（以下「国内放送等」という。）の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
一 公安及び善良な風俗を害しないこと。
二 政治的に公平であること。
三 報道は事実をまげないですること。
四 意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
上の第4項に関しては、こういうことがあります。
この夏たまたま旅行先の食堂で、NHKテレビを「上映」していました。
それは集団的自衛権の行使をテーマとした「NHKスペシャル」という番組のようでしたが、いかにも激論が戦われているように見えても、登場人物の人選によって、議論のリード役や全体の流れ、そして落ち着き所が予め設計されている様子が見え見えで、聞くに堪えない内容でした。
民放が足元にも及ばない潤沢な資金（2013年の収入予算は6480億円で、その96%が受信料）によって、時には賞を受けるレベルの番組を作り、またラジオ番組に当局に批判的な論者を登場させて「ガス抜き」をやったとしても、全体としての「作為または不作為」によるマインドコントロールの巨大さに比べれば、とても免罪符になるものではありません。
報道する項目の選択や順序などの位置づけについて、いくらでも恣意を働かせ、言い逃れをする余地があるので、指導者の資質や組織の基本理念が重要になりますが、NHKにそれを期待するのは無理でしょう。
現在のNHKは放送法87条の規定によって解散し、寄付金主体で運営しているアメリカの「NPR（National
Public Radio）」のような公正な理念を堅持する法人に生まれ変わらせるのが多数国民の利益につながると思います。
http://www.npr.org/sections/news/
（このNPRのライブ・ニュース番組は、日本でもAFNラジオ放送で聴くことができますが、受信エリアが関東など一部に限られています。月〜金の400-500：Talk of The Nation、1900-2000：Morning Editionなど）
いずれにしても、日本国民に対するマインドコントロールの主役を演じているテレビや新聞が、抜本的な方向転換を迫られる日は目前に迫っています。
それは、若者を中心に起こっている地滑り的な「テレビ・新聞離れ」です。
地滑り的な「テレビ・新聞離れ」
テレビについては、「2011年版 情報通信白書」をグラフ化した次のサイトがあります。
http://www.garbagenews.net/archives/1814508.html
これによると、2005年から2010年の5年間に10代と20代の各世代で、次のようにテレビを視聴する時間が大幅に減少しており、今やテレビは高齢者の長時間視聴によって何とか持ちこたえている状況です。
（1日にテレビを見る時間：仕事での視聴時間を除く）
10代：106⇒70分/日（34%減）
20代：104⇒76分/日（27%減）
新聞に関しては上記サイトにも同様のグラフがありますが、別に「社会実情データ図録」という次のサイトで、NHKや文化庁が行った調査をグラフ化して掲載しています。
http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/3957.html
これによると、1975年から2010年の35年間に、男女とも20代、30代で「新聞を読む人」が激減しています（つまり、「新聞を読まない人」が激増しています）。
男性：20代（61⇒13%，79%減）、30代（80⇒23%，71%減）
女性：20代（48⇒15%，69%減）、30代（56⇒24%，58%減）
さらにグラフを大まかにみると、2000年までの25年間よりも、その後10年間の減少率が大きくなっています。
この35年間に、かつて20代を構成していた人は、今は50代、60代の世代になっているでしょう。
この「世代交代」によって現在の20代の主流は、「アセンションの時代」の地球へ、使命を持って転生してきている「新種の子供たち」によって構成されています。
彼らはパソコンやケータイを使って、インターネットから選択的に必要な情報をとることが多いので、マスメディアのマインドコントロールの影響は軽微でしょう。
また、「あなたがたの国でいま、はびこっている政治的策謀や政治がらみのペテン師たち（Cosmic Awarenessのメッセージ）」のウソを直感的に見抜く力を持っています。
10代や10代未満の世代では、もっと「新種」の比率が高くなります。
彼らがさらに成長して社会の中核を占めるようになれば、大きな地殻変動を起こさずにはおかないでしょう。
彼らは人類全体にとっての「希望の星」です。
もし街中や電車の中で見かけることがあれば、この世界の汚濁にまみれず順調に成長するように、愛を送ってあげましょう。
自分の「時間軸」を選び、それを生きる
さて、以上で一通りのことを認識したら、それらをすべて手放しましょう。
そして関心の方向を切り替えて、その次元のことへの懸念や拘わりを超越することをお勧めします。
その第一歩は、テレビや新聞と完全に縁を切ることです。
その上で何をするかの核心は、次です。
そこで私が確信をもって強くお勧めするのは、たとえあなたが、ヤミ勢力が支配力を持って国土や経済をコントロールしている国の住民であっても、あなたの力を彼らに与えないようにすることです。むしろ、彼らを幻影のような存在だと見なしましょう、実際にそうですから。
そしてあなたは創造者だから、その状況に更にエネルギーを与える必要はなく、むしろ自分の高い意識レベルと形作られつつある新しい現実への確信を保つことです。（Cosmic Awarenessのメッセージ/ヤミ勢力による地球支配の現状）
ケムトレイルを例にとって、これをもう少し具体的に敷衍（ふえん）してみましょう。これは、創造者としてのあなたが、原発問題を含む三次元・物質界のすべての問題に対して応用することができます。
ケムトレイルは、HAARPと共に気象操作の目的でも使われますが、大気・土壌・河川・海洋を通じて、動植物やヒトの健康にも影響します。
ケムトレイルには、アルミ、バリウム、ストロンチウム、フッ素などの単体や化合物の微粉末、あるいはアスベスト様の微細繊維が含まれており、いずれも人体だけでなく動植物に対する毒物です。
直接的な作用だけでなく、土壌や体内の環境によって変質したり、〔植物⇒動物⇒ヒト〕の食物連鎖を通じて二次的に影響を及ぼすケースもあります。
また土壌のpHバランスを変えることによって、食糧生産に影響を与えることも目論んでいます。
そのようにして、じわじわと人類の健康をむしばみ、各種の疾患を多発させ、「彼ら」が適当と考える（現在より大幅に少ない）世界人口に、目標とする時点までに達成しようとしているのです。
例えば、アルミの調理器具で食品を加熱すると、溶出したアルミニウムイオンが人や動物の体内で神経毒性を呈したり、骨形成を阻害したりするので、ヨーロッパの主要国ではアルミ調理器具の販売を禁止しています。
また食品添加物のミョウバン（硫酸カリウムアルミニウム）にはアルミニウムイオンが大量に含まれているものがあります。さらに、土壌中に拡散したアルミは、農作物のアルミ汚染を引き起こします。
バリウムは、日本でも「毒物および劇物取締法」の対象物質です。
ストロンチウムについては言うまでもないでしょう。
フッ素は虫歯の予防と称して、フッ化ナトリウム（モノフルオロリン酸ナトリウム）として大半の歯磨き製品に混ぜられており、アメリカやオーストラリアでは一部の州などが水道水に添加させたりしています。
しかしフッ素が人体にとって毒物であることは、中国やインドで骨の「フッ素症」（地下水のフッ素濃度が関係する風土病）が大きな問題になっており、アメリカでは水道水への添加や水晶石に含まれるフッ素化合物の河川流出（コロラド州のパイクスピーク周辺）による歯の「フッ素症」が問題になっていることから明らかです。
アスベスト（石綿）は化学的には毒性のない安定した物質ですが、その針のような微細な繊維形状のため、体内では有害物質になります。ケムトレイルで散布されるのは、その形状を真似て進化させたものです。
ちなみに次は、「スライヴ（Thrive）」のキンバリー・ギャンブルが、このところ力を入れている「ストップ・ケムトレイル」キャンペーンです。このビデオの背景に出てくる映像を見るだけでも、「飛行機雲」とは似て非なる、「ケムトレイルの本質」がよく分かります。
http://www.thrivemovement.com/chemtrails-how-they-affect-you-and-what-you-can-do.blog （YouTube：8分39秒）
「彼ら」は、こうした基本情報を綿密に調査研究した上で「人口削減兵器」として進化・統合させ、広域へ浸透して着実に効果を発揮させるプログラムを持っていると考えられます。
しかし、「彼ら」のプログラムは、今や本当にそれが達成できるかどうかが「成否不明」の段階に到達しています。
何故なら、私たちの選択次第で、「彼ら」がターゲットとする適正人口の人類そのものが、「彼ら」の「目前から姿を消す」ことが起こり得るからです。
つまり「彼ら」は、今のところ確保している人類への支配力を、将来にわたって維持し、「地球とその生きもの」に深刻なダメージを与え続け、その延長上に「彼ら」が目標とする適正人口が実現した姿があるという「時間軸」を信じているようですが、その保証はありません。
私たちが、「彼ら」の時間軸に乗らず、別の時間軸を選びそれを生きるようにすれば、結果は全く別のものになります。時間軸を選ぶのは私たち個人であって、「彼ら」ではありません。
時間軸は、特定の「波動レベル」を維持しながら各人が歩んでいくルートです。
波動レベルを、「彼ら」のレベルの上にあげて、それを生きることに徹するようにしましょう。
波動は周波数です。重く鈍重な波動から、軽く精妙な波動まで無数のレベルがあります。
イメージする力と日常の努力によって、波動レベルを高く保つほど「彼ら」から遠ざかります。
目に見える三次元の物質界だけが世界のすべてだとする古い教えに拘ると、動きが取れなくなります、
波動レベルによって規定される「多次元宇宙」こそが真実の世界です。同じ物質界でも、たくさんの段階があります。
それを得心できないなら、『あるヨギの自叙伝』を何度でも繰り返して読みましょう。
世界中に、同じ考えを持つ仲間が大勢いることを確信しましょう。
宇宙からのサポートもあり、新しい現実が形作られつつあることを確信しましょう。
その上で、想像力を最大限に駆使して、これまでに彼らの行為によって受けたダメージを反転して、健全で活力がある新しい「母なる地球」を生み出し、そこに住むようにしましょう。
自由奔放な「想像力」と、神の分身として意図した通りのことを実現することのできる「天賦の創造性」を、「信じることができる力」が鍵です。
そして、強い意志によって、これまで植え付けられ取り込んできた、「個人が持つ力」に対する制限的な思い込みを手放すことを意図するようにしましょう。
それで、あなたのゲームプランは何ですか。望ましい世界を創るのに、あなたの力をどう扱いますか。何を信じることにしますか。
覚えておくべきことは、あなた方の時代の出来事を、どのようにあなたが見て解釈するかによって、あなた自身がその中にいる、世界のバージョンが決まるということです。
世界には、一つのバージョンしかないように見えるかもしれませんが、それも幻想です。可能性は、地面に生える草と同じくらいありふれたもので、あなたの思い、感覚、欲望、そして感情に基づく決断から、湧き出すものです。
あなたが創る現実は、たとえ同じ街路に住んでいるとしても、あなたの隣人とは同じでないかもしれません。現実はトリッキーなもので、それを創ることも同様です。そして力は、最もトリッキーなものです。
そして、地球の皆さん、力を避けることはできないのです。あなたと力は万物の一部であり、あなたは力そのものです。私たちの質問を言いましょう――あなたの力をどう扱いますか。あなたの創造力には限界がありません。あなたの挑戦は、強力な存在になることへの恐れを克服することです。（光へ向かう地球と人類/人類の前途）
「彼ら」とは別の時間軸、つまり別の波動レベルを生きる――これを合言葉にしましょう。
マスメディアに付き合って、一喜一憂したり悲憤慷慨したり、マインドコントロールされたりすることを繰り返していたのでは、彼らのペースに巻き込まれ、同じ波動レベルでせめぎ合うだけで一歩も前進することはできません。それどころか、彼らに力を与え、自分の力を失うことになります。
テレビや新聞との縁を完全に切る必要性は、そこにあります。
愛する人や気になる人、まだ目覚めていない人たちに真実を知らせるには、意図の力によって意識的にエネルギーを送るほうが、はるかに効果が大きいことを知っておきましょう。
(Q) お忙しいなかを懇切丁寧にお返事下さり、感謝申し上げます。
ご返答の中に今の自分に必要なことが全て含まれていました。
自分を信じ人を信じることを忘れていました。
ご指摘のように自分自身も情報に振り回されていた感がします。
あらためて自己の波動や意識力の研鑚に集中したいと思います。
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